カンダHD、祭り開催親睦深め 秋晴れの下2500人参加
物流企業
2016/11/14 0:00
カンダホールディングスは6日、埼玉・岩槻物流センター(さいたま市岩槻区)で「カンダ祭り」を開催した。37回目となる今回は、従業員や家族、近隣住民ら2500人が参加し、秋晴れの下で親睦を深めた。 開会に先立ち、勝又一俊…
物流企業
2016/11/14 0:00
カンダホールディングスは6日、埼玉・岩槻物流センター(さいたま市岩槻区)で「カンダ祭り」を開催した。37回目となる今回は、従業員や家族、近隣住民ら2500人が参加し、秋晴れの下で親睦を深めた。 開会に先立ち、勝又一俊…
産業
2016/11/10 0:00
2016年度から全日本トラック協会(星野良三会長)の助成対象研修施設に指定されたドライビングアカデミーテクノ(テクノ自動車学校、竹内正彦社長、広島県熊野町)は、中四国地方で唯一の指定施設であることに加え、体験型の研修メ…
物流企業
2016/11/10 0:00
ミサワホームの物流子会社、CSロジスティクス(前澤克之社長、東京都杉並区)は10月31日、長尺品や段積みが困難な荷物を中心に手掛ける共同配送サービス「くるくる便」の独自ノウハウを紹介する専用ウェブサイトを開設した、と発…
物流企業
2016/11/10 0:00
【大阪】西光運輸(西光彰男社長、大阪府門真市)は、自社のトレーラ用先導車を専門的に運用する会社を新設し、適正運送を徹底すると同時に、トラック運転を引退したドライバー雇用の受け皿として活用している。 これまで行っていた…
物流企業
2016/11/10 0:00
【島根】日本海商事(小平懃社長、島根県隠岐の島町)は山陰地方で小ロット、小商圏のサードパーティー・ロジスティクス(3PL)体制を構築する、数少ない地場密着型の物流企業だ。顧客はメーカーや問屋など450社に及び、飲料をは…
行政
2016/11/10 0:00
定年退職後に再雇用したドライバーに対し、退職前と同様の業務内容で賃金を引き下げた長沢運輸(長沢尚明社長、横浜市鶴見区)の主張を認めた控訴審判決は、企業に高齢者の継続雇用の在り方を改めて問う形となった。専門家によっては「…
行政
2016/11/10 0:00
東北運輸局は1日、JR仙台駅2階のヤマト運輸宅急便カウンターに管内で初めて「手ぶら観光」の共通ロゴマークを提示した、と発表した。訪日外国人旅行者の大きな荷物を持ち運ぶ不便を解消するために駅や空港、商業施設などに専用カウ…
団体
2016/11/10 0:00
【北海道】札幌地区トラック協会の青年部会(吉谷隆昭部会長)は10月29日、設立30周年記念式典を開き、これまでの歴史を引き継ぐとともに時代に即した変革を遂げ、新しい世代へバトンを渡していくことを誓った。 吉谷部会長は…
団体
2016/11/10 0:00
【東京】東京都トラック協会(千原武美会長)は10月30日、初めての本格的な外部発信型イベント「トラックフェスタTOKYO2016」を代々木公園で開催した。イベント広場では「親子で体験!安全と環境」をテーマにした多彩な体…
団体
2016/11/10 0:00
【愛知】愛知県トラック協会の青年部会(丹羽悟部会長)は10月30日、会員事業所の家族を招いて、ハロウィーンパーティーを開いた。前回を上回る人数が参加。この日を待ちわびていた家族が、完璧な仮装で会場を埋め尽くした。 前…
高速道路での大型トラックなどの法定速度80㌔の90㌔への引き上げから1カ月――。元々の実勢速度にのっとり、速度抑制装置(スピードリミッター)の更新・改造の必要もないため、大きな変化はないようにみえるが、自車に加え周囲の…
国土交通省は、社会資本整備重点計画と交通政策基本計画の次期計画(2026~30年度)の策定に向けた検討に着手した。地球温暖化による気候変動に起因する自然災害の激甚化や、人口減少に伴う物流・交通・建設業の「2024年問題…
中四国で小売業を展開するフジとイズミとハローズの3社を中心とした小売業12社と物流会社2社の計14社による「中四国物流研究会」が発足した。「物流は協調領域」と捉え、「2024年問題」や環境問題の解決を目的に競合企業が連…
東山協同組合(青木均理事長)は、外国人技能実習生の受け入れが可能となる特定監理事業の許可を受けたことから、監理団体として技能実習生の受け入れ事業を本格稼働させた。今後、特定技能在留資格での就労が予定される外国人トラック…
高速道路での大型トラックなどの法定速度80㌔の90㌔への引き上げから1カ月――。元々の実勢速度にのっとり、速度抑制装置(スピードリミッター)の更新・改造の必要もないため、大きな変化はないようにみえるが、自車に加え周囲の…
国土交通省は、社会資本整備重点計画と交通政策基本計画の次期計画(2026~30年度)の策定に向けた検討に着手した。地球温暖化による気候変動に起因する自然災害の激甚化や、人口減少に伴う物流・交通・建設業の「2024年問題…
中四国で小売業を展開するフジとイズミとハローズの3社を中心とした小売業12社と物流会社2社の計14社による「中四国物流研究会」が発足した。「物流は協調領域」と捉え、「2024年問題」や環境問題の解決を目的に競合企業が連…
東山協同組合(青木均理事長)は、外国人技能実習生の受け入れが可能となる特定監理事業の許可を受けたことから、監理団体として技能実習生の受け入れ事業を本格稼働させた。今後、特定技能在留資格での就労が予定される外国人トラック…