愛媛ト協引越部会、引越クレーム研修 適切な言葉&誠意
団体
2016/10/31 0:00
【愛媛】愛媛県トラック協会の引越部会(近藤雅美部会長)は19日、クレーム対応研修会を開き、2次クレームを防ぐための消費者との接し方について学んだ。 部会員の要望を受け、2015年に初めてクレーム対応をテーマに選んだと…
団体
2016/10/31 0:00
【愛媛】愛媛県トラック協会の引越部会(近藤雅美部会長)は19日、クレーム対応研修会を開き、2次クレームを防ぐための消費者との接し方について学んだ。 部会員の要望を受け、2015年に初めてクレーム対応をテーマに選んだと…
団体
2016/10/27 0:00
【秋田】秋田県トラック協会の鹿角支部(佐藤邦治支部長)は16日、地元商工会の青年部と共催で、「キッズフェスティバル」を開き、子供たちにトラックとの触れ合いの場を提供した。フェスティバルの開催は2015年に続き2回目だが…
団体
2016/10/27 0:00
【岩手】岩手県トラック協会(高橋嘉信会長)は15日、矢巾町でエコドライブコンテストを開催した。2009年から続けており、今年で8回目。 6月から9月にかけて各支部で行った省燃費運転講習会の参加者から、成績優秀な選手を…
団体
2016/10/27 0:00
【神奈川】陸災防神奈川県支部(吉田修一支部長)は13日、協同組合アツリュウ(髙橋浩治理事長)で「カゴ車作業の安全化対策セミナー」を開催した。 ロールボックスパレット(かご車)の下敷きとなったり、操作を誤って手足を負傷…
団体
2016/10/27 0:00
【沖縄】沖縄県トラック協会(佐次田朗会長)は15日、九州沖縄トラック研修会館で、地元ラジオ局とタイアップし、トラックの日イベントを催した。ウィング車の特設スタジオから2時間の生放送で、安全・環境保全への取り組みや若手・…
産業
2016/10/27 0:00
日野自動車は22日、サービス技術コンクールを開き、全国の販売会社のサービスエンジニアとフロントアドバイザーが、日頃磨いたサービススキルを競い合った。 熟練された整備技術、接客応対などを披露し合い、サービススタッフの技…
物流企業
2016/10/27 0:00
SBSグループのSBSフレック(渡辺誠社長、東京都墨田区)は21日、仙台センター(仙台市宮城野区)の竣工式を18日に実施した、と発表した。3温度帯対応施設で、2016年内から17年にかけて大手コンビニエンスストアや乳製…
物流企業
2016/10/27 0:00
センコーは21日、大阪市中央区で創業100周年記念パーティーを開き、大きな節目を祝うとともに、更なる変革と挑戦に向け、グループの結束を誓った。 土佐琵琶(びわ)の創始者、黒田月水師が重厚な琵琶の調べにのせて100年の…
物流企業
2016/10/27 0:00
【岐阜】城南運輸(中島由貴社長、岐阜県岐南町)は後付け衝突防止補助装置「モービルアイ」をトラック23台に導入し、10月から本格的な運用を開始している。併せて装着したドライブレコーダー(DR)ともデータ連動させるなど、事…
物流企業
2016/10/27 0:00
【大阪】西光運輸(西光彰男社長、大阪府門真市)は3日、千葉県市原市に千葉営業所を新設した。既に営業所を設置している大阪府と宮城県の中間地点に設けることで、ドライバーの長距離輸送の負担軽減や業務効率化につなげる狙い。 …
高速道路での大型トラックなどの法定速度80㌔の90㌔への引き上げから1カ月――。元々の実勢速度にのっとり、速度抑制装置(スピードリミッター)の更新・改造の必要もないため、大きな変化はないようにみえるが、自車に加え周囲の…
国土交通省は、社会資本整備重点計画と交通政策基本計画の次期計画(2026~30年度)の策定に向けた検討に着手した。地球温暖化による気候変動に起因する自然災害の激甚化や、人口減少に伴う物流・交通・建設業の「2024年問題…
中四国で小売業を展開するフジとイズミとハローズの3社を中心とした小売業12社と物流会社2社の計14社による「中四国物流研究会」が発足した。「物流は協調領域」と捉え、「2024年問題」や環境問題の解決を目的に競合企業が連…
東山協同組合(青木均理事長)は、外国人技能実習生の受け入れが可能となる特定監理事業の許可を受けたことから、監理団体として技能実習生の受け入れ事業を本格稼働させた。今後、特定技能在留資格での就労が予定される外国人トラック…
高速道路での大型トラックなどの法定速度80㌔の90㌔への引き上げから1カ月――。元々の実勢速度にのっとり、速度抑制装置(スピードリミッター)の更新・改造の必要もないため、大きな変化はないようにみえるが、自車に加え周囲の…
国土交通省は、社会資本整備重点計画と交通政策基本計画の次期計画(2026~30年度)の策定に向けた検討に着手した。地球温暖化による気候変動に起因する自然災害の激甚化や、人口減少に伴う物流・交通・建設業の「2024年問題…
中四国で小売業を展開するフジとイズミとハローズの3社を中心とした小売業12社と物流会社2社の計14社による「中四国物流研究会」が発足した。「物流は協調領域」と捉え、「2024年問題」や環境問題の解決を目的に競合企業が連…
東山協同組合(青木均理事長)は、外国人技能実習生の受け入れが可能となる特定監理事業の許可を受けたことから、監理団体として技能実習生の受け入れ事業を本格稼働させた。今後、特定技能在留資格での就労が予定される外国人トラック…