トータルG、鉱物の販売~施工カバー 物流と相乗効果狙う 促進むけHP作成へ
物流企業
2017/09/07 0:00
トータル運輸(二村哲史社長、札幌市北区)、トータル企画(岩澤文夫社長、同)で構成するトータルグループは、工業用の鉱物販売を本格化する。既にインターネット通販サイト「楽天市場」で一部の販売を手掛けているが、9月中に中国の…
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2017/09/07 0:00
トータル運輸(二村哲史社長、札幌市北区)、トータル企画(岩澤文夫社長、同)で構成するトータルグループは、工業用の鉱物販売を本格化する。既にインターネット通販サイト「楽天市場」で一部の販売を手掛けているが、9月中に中国の…
物流企業
2017/09/07 0:00
【三重】野呂水産運輸(野呂忠生社長、三重県四日市市)は8月27日、熊本地震の被災地を支援するチャリティーイベント「GENKIフェスティバル2017」を開催し、四日市花火大会の見物客など1万人を集めた。 東日本大震災発…
物流企業
2017/09/07 0:00
【広島】脇地運送(金子武司社長、広島市西区)は、男性社員の育児休業取得を本格的に後押しする。4月18日付で広島県の「男性育児休業等促進宣言企業」「仕事と家庭の両立支援企業」に登録され、2トン車で市内配送に従事する男性ド…
物流企業
2017/09/04 0:00
広島県とヤマトホールディングス、ヤマト運輸(長尾裕社長、東京都中央区)は8月29日、県政情報の発信や観光振興、県産品の販売促進などに関する包括的連携協定を締結した。同日に県庁で行われた締結式には、湯崎英彦知事、ヤマトH…
物流企業
2017/09/04 0:00
【大分】鶴見(三浦政人社長、大分県別府市)を中核企業とする鶴見グループは、8月26、27の両日開いた安全推進総決起大会で、1月にスタートした運輸安全マネジメント推進プロジェクト(PJ)の上期の検証を行い、下期の対策と数…
物流企業
2017/08/31 0:00
ムロオ(山下俊一郎社長、広島県呉市)の倉敷支店(岡山県倉敷市)が完成し、9月1日から本稼働する。関西と四国・九州地区を結び、3温度帯に対応できる大型はん用施設。入出荷バースには41台の接車が可能で、冷凍庫の移動ラックに…
物流企業
2017/08/31 0:00
私たち運転手になります!――。啓和運輸(川島満社長、埼玉県入間市)が提供するトラガールを主人公とした舞台「うんちゃん2―女性ドライバー編(泉知束監修、松本匠作・演出)」の公演が10月3日から始まる。2015年に俳優の永…
物流企業
2017/08/31 0:00
【石川】大協運送(津田淳一社長、石川県能美市)は19日、のみ商業協同組合(中尾敏弘理事長)主催の「まちゼミ」に協力し、地域の人たちに大型車両に触れる機会を提供した。小学生とその保護者らが参加。乗用車と大きく異なる部分が…
物流企業
2017/08/31 0:00
【広島】瀬野川産業(立川弘幸社長、広島市安芸区)は1日、男性社員用の制服を刷新し、6月に新調した女性社員用と合わせて制服のリニューアルを完了した。旧来の運送事業のイメージから脱却するため、若い人に受ける斬新なデザインを…
物流企業
2017/08/28 0:00
【岩手】共栄運輸(菅原陽一社長、岩手県金ケ崎町)は、本社を構える金ケ崎町、地元農協と連携し、地域の特産品や北海道日本ハムファイターズで投手と野手の「二刀流」で活躍する大谷翔平選手を大型トラック1台にラッピングした。設立…
高速道路での大型トラックなどの法定速度80㌔の90㌔への引き上げから1カ月――。元々の実勢速度にのっとり、速度抑制装置(スピードリミッター)の更新・改造の必要もないため、大きな変化はないようにみえるが、自車に加え周囲の…
国土交通省は、社会資本整備重点計画と交通政策基本計画の次期計画(2026~30年度)の策定に向けた検討に着手した。地球温暖化による気候変動に起因する自然災害の激甚化や、人口減少に伴う物流・交通・建設業の「2024年問題…
中四国で小売業を展開するフジとイズミとハローズの3社を中心とした小売業12社と物流会社2社の計14社による「中四国物流研究会」が発足した。「物流は協調領域」と捉え、「2024年問題」や環境問題の解決を目的に競合企業が連…
東山協同組合(青木均理事長)は、外国人技能実習生の受け入れが可能となる特定監理事業の許可を受けたことから、監理団体として技能実習生の受け入れ事業を本格稼働させた。今後、特定技能在留資格での就労が予定される外国人トラック…
高速道路での大型トラックなどの法定速度80㌔の90㌔への引き上げから1カ月――。元々の実勢速度にのっとり、速度抑制装置(スピードリミッター)の更新・改造の必要もないため、大きな変化はないようにみえるが、自車に加え周囲の…
国土交通省は、社会資本整備重点計画と交通政策基本計画の次期計画(2026~30年度)の策定に向けた検討に着手した。地球温暖化による気候変動に起因する自然災害の激甚化や、人口減少に伴う物流・交通・建設業の「2024年問題…
中四国で小売業を展開するフジとイズミとハローズの3社を中心とした小売業12社と物流会社2社の計14社による「中四国物流研究会」が発足した。「物流は協調領域」と捉え、「2024年問題」や環境問題の解決を目的に競合企業が連…
東山協同組合(青木均理事長)は、外国人技能実習生の受け入れが可能となる特定監理事業の許可を受けたことから、監理団体として技能実習生の受け入れ事業を本格稼働させた。今後、特定技能在留資格での就労が予定される外国人トラック…