東ト協環境委、国交大臣表彰を受賞
団体
2016/01/11 0:00
【東京】東京都トラック協会の環境委員会(志村正之委員長)は12月21日、会合を開き、グリーン・エコプロジェクト(GEP)など環境保全への取り組みが高く評価されて、国土交通大臣表彰を受けたことなどを報告した。 志村委員…
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2016/01/11 0:00
【東京】東京都トラック協会の環境委員会(志村正之委員長)は12月21日、会合を開き、グリーン・エコプロジェクト(GEP)など環境保全への取り組みが高く評価されて、国土交通大臣表彰を受けたことなどを報告した。 志村委員…
団体
2016/01/11 0:00
【石川】石川県トラック協会(谷本義治会長)は労働力確保対策の一環として、業界のPRパンフレットを作成した。若者に興味を持ってもらえるよう、漫画の登場人物が物流の重要性を再考するストーリーも掲載。1月から県内の全高校、大…
物流企業
2016/01/11 0:00
日陸(能登洋一社長、東京都千代田区)は新商品として、危険物(化学品)の小口配送ネットワーク(ミニ路線)の構築を推進している。生命線である安全と安心を一層担保するため、従来の特別積合せ事業者と併せた新たな選択肢を提案。サ…
物流企業
2016/01/11 0:00
西濃運輸(大塚委利社長岐阜県大垣市)の野球部と空手道部は5日、本社内の成田山で必勝祈願を行うとともに、2016年の初練習で汗を流した。野球部の小森紳司部長が選手全員に、「一人ひとりが課題を克服し、全員参加で切磋琢磨(…
物流企業
2016/01/11 0:00
【埼玉清水運輸倉庫(清水治男社長埼玉県八潮市)では、本社(伊勢野第1倉庫)周辺の伊勢野地区で、2棟の新築倉庫が2016年中に竣工する。既存倉庫を壊して建て直す「伊勢野第2倉庫」が6月に竣工するのに続き、10月には同…
物流企業
2016/01/11 0:00
【愛媛】宇和島自動車運送(和田祥孝社長松山市)はトラックに限らず、会社所有の乗用車にもデジタルタコグラフとドライブレコーダー(DR)を装着している。2015年11月に安全機器を刷新した際、全ての社有車と和田社長の自家…
物流企業
2016/01/04 0:00
【北海道】丸吉運輸機工(吉谷隆昭社長、北海道北広島市)は、2016年から関東の鉄鋼物流施設で鋼材の輸送や管理、作業のトータルサポートサービスを本格化させる。従来、荷主や運送会社、作業会社がそれぞれ独立して行っていた業務…
物流企業
2016/01/04 0:00
【福岡】2017年の世界文化遺産登録を目指す福岡県の「『神宿る島』宗像・沖ノ島と関連遺産群」を描いた、大島産業(大島康朋CEO=最高経営責任者、福岡県宗像市)のラッピングトラックが全国を駆け巡っている。 玄界灘のほぼ…
行政
2016/01/04 0:00
次世代型自動料金収受システム「ETC2.0」がトラック運送、物流の未来を変えるか。国土交通省は、2015年8月に本格提供を開始したETC2.0を活用した料金、整備、運転支援などのサービスを順次スタートさせるが、中でも…
行政
2016/01/04 0:00
国土交通省は高速道路での逆走事故防止に向け、有識者との検討に入った。逆走事案から原因を分析し、対策につなげる。対策の方向性として、①未然に防ぐ②逆走中であることを気付かせる③逆走していても事故に至らせない――を柱する。…
湘南倉庫運送(河野浩平社長、神奈川県平塚市)は、BtoB(企業間)の小口貨物を「置き配」することで納品所要時間の短縮と納品書のペーパーレス化を図っている。専用スマートフォンアプリとQRコード付きの「プレート」を活用した…
山形県トラック協会(熊澤貞二会長)が、運送業界の人手不足解消に向けて取り組みを進めている。空いている時間に気軽に働けるスキマバイトサービス「タイミー」を活用した新しい採用手法を会員に紹介。14日にはセミナーを開き、従来…
ヤマタネは2025年4月1日、経営体制を事業部制からカンパニー制に移行する。従来の事業本部とグループ子会社が一体となる物流・食品・情報・不動産の4カンパニーを設置。更に、コーポレート本部(仮称)を新設することで、資本効…
全日本トラック協会(坂本克己会長)は12日、特定技能制度を活用して、日本でトラックドライバーを目指す外国人向けの学習用テキストをホームページ(HP)で公開した。(田中信也)
湘南倉庫運送(河野浩平社長、神奈川県平塚市)は、BtoB(企業間)の小口貨物を「置き配」することで納品所要時間の短縮と納品書のペーパーレス化を図っている。専用スマートフォンアプリとQRコード付きの「プレート」を活用した…
山形県トラック協会(熊澤貞二会長)が、運送業界の人手不足解消に向けて取り組みを進めている。空いている時間に気軽に働けるスキマバイトサービス「タイミー」を活用した新しい採用手法を会員に紹介。14日にはセミナーを開き、従来…
ヤマタネは2025年4月1日、経営体制を事業部制からカンパニー制に移行する。従来の事業本部とグループ子会社が一体となる物流・食品・情報・不動産の4カンパニーを設置。更に、コーポレート本部(仮称)を新設することで、資本効…
全日本トラック協会(坂本克己会長)は12日、特定技能制度を活用して、日本でトラックドライバーを目指す外国人向けの学習用テキストをホームページ(HP)で公開した。(田中信也)