NS物流研究会/発表会、海洋大・黒川ゼミが優勝 再配達削減を研究
団体
2016/11/24 0:00
NS物流研究会(樋口恵一会長)主催の物流関連ゼミ学生による研究発表会(全日本トラック協会、物流ニッポン新聞社後援)が19日、東京海洋大学越中島キャンパス(東京都江東区)で開かれ、宅配便の再配達削減を取り上げた東京海洋大…
団体
2016/11/24 0:00
NS物流研究会(樋口恵一会長)主催の物流関連ゼミ学生による研究発表会(全日本トラック協会、物流ニッポン新聞社後援)が19日、東京海洋大学越中島キャンパス(東京都江東区)で開かれ、宅配便の再配達削減を取り上げた東京海洋大…
団体
2016/11/24 0:00
【大阪】大阪府トラック協会の泉州支部(小山均支部長)は16日、理事会を開き、交通安全対策の推進に向けて協力を求めた。 初の試みとして、運行管理者講習会(一般講習)を2017年2月18日に行う。参加者数によって継続の可…
産業
2016/11/24 0:00
日本気象協会北海道支社(守屋岳支社長)の「北海道の吹雪災害とこれからの物流を考える」をテーマとするシンポジウムが15日開かれ、トラック事業者らが参加した。 守屋支社長が「北海道は今夏、相次ぐ台風に見舞われ大きな被害を…
産業
2016/11/24 0:00
ピーコックエレメント製造(靎見信行社長、東京都品川区)が1年半の実証実験を経て考案した、DPF(黒煙除去フィルター)の強制燃焼やインジェクター周辺部の故障に対する効果的な対策が、新たな「整備プラン」として運送事業者から…
物流企業
2016/11/24 0:00
大川運輸(大川光夫社長、茨城県鹿嶋市)は創立80周年記念事業の一環として、鹿嶋市と鹿嶋警察署にソーラー式白バイ看板2枚を寄贈し、地域の交通事故撲滅に寄与している。 本物の白バイそっくりの絵を描いた看板で、ドライバーに…
物流企業
2016/11/24 0:00
【山形】見ていても 意識がなければ 未確認――。これは交通安全標語の最優秀賞に輝いた山形陸運(佐藤公啓社長、山形市)のドライバー、大江宏(59)氏の作品。 大江氏は全国トラック交通共済協同組合連合会(坂本克己会長)が…
物流企業
2016/11/24 0:00
【愛知】丹羽商(丹羽享社長、愛知県豊田市)は12日、中部トラック総合研修センター(みよし市)で安全運転研修会を開いた。研修センターのスタッフと相談し内容を決めた「カスタマイズ研修」で、ドライバーはバック時の安全確認など…
物流企業
2016/11/24 0:00
【宮崎】ジャパンホールディングス(古賀正三社長、福岡県宇美町)グループの宮崎ジャパンエキスプレス(高木晴輝社長、宮崎市)は11日、本社敷地に南海トラフ巨大地震の津波被害を想定した避難シェルターを設置した。津波や高潮の襲…
産業
2016/11/21 0:00
UDトラックス(村上吉弘社長、埼玉県上尾市)は15日、アフターマーケット技能コンテスト「UDトラックス現場チャレンジ2016」の最終戦を上尾市で開催し、インドネシアの「Kerak Telor(ケラックテロール)」チーム…
物流企業
2016/11/21 0:00
北港運輸(古谷裕子社長、大阪市此花区)とグループ各社は12日、事故ゼロ競技大会を開き、安全意識の高揚を図るとともに、事故撲滅への誓いを新たにした。 谷社長は「これまではドライバー中心だったが、今回は精鋭のリフトオペレ…
運送業界の人手不足がますます深刻化する中、人材の確保・定着の観点から、配送中のドライバーの安全を確保し、犯罪やトラブルから守るための取り組みの重要性が増している。1月は、1年の中で全国的に日の出が最も遅くなる時期だ。暗…
国土交通省のトラック・物流Gメンによる是正指導に基づく法的措置で、着荷主で初めて勧告を受けたディスカウントストア運営の大黒天物産は、近く同省に改善報告書を提出する予定だ。本紙の取材に対し、同社役員は「既に実態調査を始め…
日本ロジスティクスシステム協会(JILS、大橋徹二会長)は、4月から一定規模の荷主企業に選任が義務付けられる物流統括管理者(CLO)の活動を支援する「物流統括管理者連携推進会議(J-CLOP)」の成果の発信といった取り…
東京都文京区、ブルーイノベーション(BI)、日本UAS産業振興協議会(JUIDA、鈴木真二理事長)は26日、災害時などのドローンによる支援活動に関する協定を締結した。同区の被災状況の調査や、避難所などへの物資の運搬、操…
運送業界の人手不足がますます深刻化する中、人材の確保・定着の観点から、配送中のドライバーの安全を確保し、犯罪やトラブルから守るための取り組みの重要性が増している。1月は、1年の中で全国的に日の出が最も遅くなる時期だ。暗…
国土交通省のトラック・物流Gメンによる是正指導に基づく法的措置で、着荷主で初めて勧告を受けたディスカウントストア運営の大黒天物産は、近く同省に改善報告書を提出する予定だ。本紙の取材に対し、同社役員は「既に実態調査を始め…
日本ロジスティクスシステム協会(JILS、大橋徹二会長)は、4月から一定規模の荷主企業に選任が義務付けられる物流統括管理者(CLO)の活動を支援する「物流統括管理者連携推進会議(J-CLOP)」の成果の発信といった取り…
東京都文京区、ブルーイノベーション(BI)、日本UAS産業振興協議会(JUIDA、鈴木真二理事長)は26日、災害時などのドローンによる支援活動に関する協定を締結した。同区の被災状況の調査や、避難所などへの物資の運搬、操…