四季彩歳/エース、色とりどりの道しるべ 今年もイルミ点灯
物流企業
2020/12/15 0:00
エース(中野政嗣社長、北海道石狩市)の本社社屋入り口に、毎年恒例のイルミネーションがお目見えした。ライトアップの期間は12月1日から3月下旬ごろまで。赤や緑など色とりどりに輝く装飾が、従業員や来訪者の目を楽しませている…
物流企業
2020/12/15 0:00
エース(中野政嗣社長、北海道石狩市)の本社社屋入り口に、毎年恒例のイルミネーションがお目見えした。ライトアップの期間は12月1日から3月下旬ごろまで。赤や緑など色とりどりに輝く装飾が、従業員や来訪者の目を楽しませている…
物流企業
2020/12/15 0:00
日本貨物鉄道(JR貨物)は12月10日、東京貨物ターミナル駅(東京都品川区)構内でマルチテナント(複数企業入居)型物流施設、東京レールゲートEASTの起工式を開催した。東京レールゲートは鉄道基軸の総合物流を目指すJR貨…
物流企業
2020/12/15 0:00
【埼玉】旭(醍醐弘美社長、埼玉県所沢市)はドライバーの週休2日や労働法制にのっとった残業時間削減など働き方改革を実現している。残業は月20時間程度で、年次有給休暇の年5日取得義務もクリア。働き方改革関連法による2024…
物流企業
2020/12/15 0:00
【大阪】丸和運輸(藤本智治社長、大阪市住之江区)は運転者に3650日、10年以上継続して無事故・無違反を達成してもらうため、「チャレンジ3650」運動を実施している。全員「初心」から始まり、プライベートを含めた1年間、…
行政
2020/12/15 0:00
厚生労働省は12月10日、新型コロナウイルスのワクチン接種が可能になった際の物流体制の方向性を示した。メーカーから医療機関までの輸送は卸業者が実施するとし、製造メーカーによって温度など保存条件が大きく異なることから、そ…
団体
2020/12/15 0:00
【愛知】愛知県トラック協会の尾西支部(山内健司支部長)は12月3日、年末年始の事故ゼロに向け、尾西トラック輸送サービスセンターを起点に、トラック・リレーパレードを実施した。(梅本誠治) 【写真=トラック10台がパレード…
物流企業
2020/12/11 0:00
川崎陸送(樋口恵一社長、東京都港区)は、新型コロナウイルス感染拡大が長期化する中、社内イベントで初めてのマスクコンテストを開催した。9月11日から10月26日まで応募を受け付け、50件超の作品がエントリー。3回の選考を…
物流企業
2020/12/11 0:00
【埼玉】誠輪物流(野坊戸薫社長、埼玉県鶴ヶ島市)は自社と業界全体のPRやイメージ刷新のため、業界の常識にとらわれないアイデアを具現化し続けている。水玉模様や動物の顔模様をあしらった「映(ば)える」ラッピングトラックはそ…
物流企業
2020/12/11 0:00
【奈良】ベストライン(辰己千里社長、奈良県五條市)は、トラックや看板などの装飾を手掛けるデザイン事業部が好調に推移している。社内のサポートから細々とスタートしたが、デザインが評価され、物流業界にとどまらず製紙メーカーや…
荷主
2020/12/11 0:00
水産加工・販売を手掛ける佐藤水産(杉野剛司社長、札幌市中央区)は、サンデン・リテールシステム(森益哉社長、東京都墨田区)の新型コールドロールボックス「レボクール」を商品の保管に活用している。一般的なボックスよりコンパク…
大昇物流(和野裕一社長、宮城県大崎市)は倉庫事業の更なる拡大を目指し、1日から大和ロジスティクスセンター(大和町)を運営している。倉庫事業の強化で、輸送機能を向上させ、配送網を拡大し、利益確保を図る。(鈴木明香理)
アイ・エス運輸(川島健太郎社長、埼玉県川口市)は、創業50周年を迎え、記念に会社を紹介するパンフレットの作成や社内業務のDX(デジタルトランスフォーメーション)を進めている。併せて、荷主の経営環境の変化に伴い、来春にな…
新潟地方交通共済協同組合(土岐賢夫理事長)はロードサービスの扱いについて慎重に対応する。依然として損害率が高い傾向にある中で、現行制度の維持を決断。ただ、同じような状況が続けば、サービス提供が難しくなるため、その場合は…
近畿交通共済協同組合は13日、総務委員会(中村修二委員長)を開き、2024年度の中間決算を報告した。契約件数の増加に伴い収入は前年同期比5.4%増の139億3339万円と上向いたものの、対物事故の増加と修理費の高騰で支…
大昇物流(和野裕一社長、宮城県大崎市)は倉庫事業の更なる拡大を目指し、1日から大和ロジスティクスセンター(大和町)を運営している。倉庫事業の強化で、輸送機能を向上させ、配送網を拡大し、利益確保を図る。(鈴木明香理)
アイ・エス運輸(川島健太郎社長、埼玉県川口市)は、創業50周年を迎え、記念に会社を紹介するパンフレットの作成や社内業務のDX(デジタルトランスフォーメーション)を進めている。併せて、荷主の経営環境の変化に伴い、来春にな…
新潟地方交通共済協同組合(土岐賢夫理事長)はロードサービスの扱いについて慎重に対応する。依然として損害率が高い傾向にある中で、現行制度の維持を決断。ただ、同じような状況が続けば、サービス提供が難しくなるため、その場合は…
近畿交通共済協同組合は13日、総務委員会(中村修二委員長)を開き、2024年度の中間決算を報告した。契約件数の増加に伴い収入は前年同期比5.4%増の139億3339万円と上向いたものの、対物事故の増加と修理費の高騰で支…