荒沢運送取締役 地元国体スキーで健闘 小船氏、見事な滑り
物流企業
2016/03/03 0:00
【岩手】荒沢運送(小船清悦社長、岩手県八幡平市)の小船勝巳取締役(26)が、地元八幡平市で開かれた第71回国民体育大会冬季大会のスキー競技会に出場し、県勢最上位の20位に入る健闘を見せた。 冬季国体の花形競技、アルペ…
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2016/03/03 0:00
【岩手】荒沢運送(小船清悦社長、岩手県八幡平市)の小船勝巳取締役(26)が、地元八幡平市で開かれた第71回国民体育大会冬季大会のスキー競技会に出場し、県勢最上位の20位に入る健闘を見せた。 冬季国体の花形競技、アルペ…
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2016/02/29 0:00
ダイセーホールディングス(田中孝昌社長、東京都文京区)は22日、マレーシアの大手物流企業(PKT社)と新会社の設立に関する合弁契約を締結し、埼玉県杉戸町のグループ会社拠点で調印式を行った。新会社は3月、現地に設立する予…
物流企業
2016/02/29 0:00
リーディングサポート(高埜(たかの)広司社長、茨城県つくば市)は、トラガール育成プロジェクトの一環として準備を進めていた、単身女性専門の引越サービスを行うハピネス引越センター(同、土浦市)を設立、今春の引越繁忙期を前に…
物流企業
2016/02/29 0:00
【三重】伊井運輸(伊井雅春社長、三重県川越町)は2016年度、次世代型自動料金収受システム「ETC2.0」を全車両50台に導入する。今後、メーカー及び機種選定を進める予定で、伊井社長は「デジタルタコグラフと連動するタイ…
物流企業
2016/02/25 0:00
バイク便大手のソクハイ(木村章夫社長、東京都品川区)は、差別化戦略の一環としてクレジットカード決済に対応している。カードリーダー「Square(スクエア)」による決済サービスを提供する米Square社の日本法人とプレス…
物流企業
2016/02/25 0:00
【愛知】名備運輸(丸川靖彦社長、愛知県小牧市)は12日、ドライバーの子供が描いた絵をラッピングした4トントラックの新車を公開した。自社の安全意識高揚はもとより、周囲を走るドライバーの事故防止効果にも期待する。(星野誠)…
物流企業
2016/02/25 0:00
【岡山】岡田商運(岡田好美社長、岡山市中区)は拠点拡充に力を入れている。2日付で6番目の拠点として鳥栖営業所(佐賀県みやき町)を開設し、九州への進出を果たした。2017年3月には静岡市でも営業所開設に乗り出し、その後も…
物流企業
2016/02/22 0:00
【広島トータル運輸(二村哲史社長、札幌市北区)は、広島営業所(広島市西区)の配車担当者を2人から6人に増員し、利用運送事業を強化している。これに合わせ、1日付で事務所を移転し、働きやすい職場環境を整えた。 広島営業…
物流企業
2016/02/18 0:00
アサヒロジスティクス(横塚元樹社長、さいたま市大宮区)は、王将フードサービスの北海道を除く東日本エリアの物流業務を受託し、2月中に本稼働させる。12日、王将フードの東松山工場(埼玉県東松山市)内にアサヒの東松山営業所を…
物流企業
2016/02/18 0:00
ニチレイロジグループ本社(松田浩社長、東京都中央区)は10日、第1回女性フォーラム「咲カセルロジ女フォーラム」を開催した。女性の活躍を推進する取り組みの一環として企画し、全国から総合職と一般職の女性社員70人程度が参加…
高市早苗首相が、23日に開会する通常国会の冒頭で衆院を解散する意向を固めた。これにより、2025年12月15日の臨時国会で衆院に提出された、軽油引取税の旧暫定税率廃止後にトラック運送、バス事業への運輸事業振興助成交付金…
更なる貨物獲得と労働環境の改善に向け、関西国際空港の国際貨物地区が生まれ変わろうとしている。上屋面積を今後3年の間に5%、長期的には10年から15年かけて50%拡張。人手不足も課題となる中、老朽化した施設をリニューアル…
国分グループ本社(國分晃社長兼COO=最高執行責任者、東京都中央区)とヤマトホールディングスは15日、過疎地域での物流維持や生産者支援などを目的に連携協定を結んだ。両社のネットワークやインフラを活用し、買い物困難地域で…
国土交通省は7日、第6期同省技術基本計画案(2026~30年度)を明らかにした。意見公募を経て、3月末までに閣議決定する。同省の技術政策の基本方針とともに、研究開発の推進、効果的な活用、同政策を支える人材の育成などの取…
高市早苗首相が、23日に開会する通常国会の冒頭で衆院を解散する意向を固めた。これにより、2025年12月15日の臨時国会で衆院に提出された、軽油引取税の旧暫定税率廃止後にトラック運送、バス事業への運輸事業振興助成交付金…
更なる貨物獲得と労働環境の改善に向け、関西国際空港の国際貨物地区が生まれ変わろうとしている。上屋面積を今後3年の間に5%、長期的には10年から15年かけて50%拡張。人手不足も課題となる中、老朽化した施設をリニューアル…
国分グループ本社(國分晃社長兼COO=最高執行責任者、東京都中央区)とヤマトホールディングスは15日、過疎地域での物流維持や生産者支援などを目的に連携協定を結んだ。両社のネットワークやインフラを活用し、買い物困難地域で…
国土交通省は7日、第6期同省技術基本計画案(2026~30年度)を明らかにした。意見公募を経て、3月末までに閣議決定する。同省の技術政策の基本方針とともに、研究開発の推進、効果的な活用、同政策を支える人材の育成などの取…