ゼンリンなど、ドローンで自動集荷 生産者マップを活用
テック
2020/12/08 0:00
ゼンリン、KDDI、イームズロボティクス(辺見俊彦社長、福島市)、佐伯海産(西田善彦社長、大分県佐伯市)などは12月2日、佐伯市で生産者マップを活用したドローン(小型無人機)による農産物の自動集荷と即売のサービス実証に…
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2020/12/08 0:00
ゼンリン、KDDI、イームズロボティクス(辺見俊彦社長、福島市)、佐伯海産(西田善彦社長、大分県佐伯市)などは12月2日、佐伯市で生産者マップを活用したドローン(小型無人機)による農産物の自動集荷と即売のサービス実証に…
テック
2020/11/13 0:00
戦略的イノベーションプログラム(SIP)第2期の「スマート物流サービス」実現に向け、産官学によるデータ収集技術の研究開発が進んでいる。スマートフォン(スマホ)のカメラで荷物サイズを測れるアプリや、既製品より大幅に低廉化…
テック
2020/09/29 0:00
ブルーイノベーション(BI、熊田貴之社長、東京都文京区)は9月18日、独ドックス・イノベーション(ベンジャミン・フェダーマンCEO=最高経営責任者)と業務提携し、ドローン(小型無人機)とAGV(自動搬送車)との連携で、…
テック
2020/08/28 0:00
新星流通サービス(星玲社長、札幌市西区)は8月17日から、全国対応の混載便専門マッチングサイト「混載マッチングjp」をスタートさせた。「チャーター便を使うほどではない量の荷物を運んで欲しい荷主」と「積載率を上げて効率良く…
テック
働き方改革
荷主
2020/08/04 0:00
クレストホールディングス(永井俊輔社長、東京都港区)と、木質建材の製造・加工・販売などを手掛ける子会社の東集(望田竜太社長、江東区)は、木材配送の最適化に向けて実証実験を進めている。従来、電話やファクスで行われていた情…
テック
働き方改革
物流企業
2020/07/24 0:00
南日本運輸倉庫(大園圭一郎社長、東京都中野区)は7月17日、鮮度を維持したまま生鮮食品を国内外に届ける「次世代コールドチェーン(低温流通網)」の実現を目指し、鮮度維持の高度な技術を持つDENBA(後藤錦隆社長、千代田区…
テック
働き方改革
物流企業
2020/04/24 0:00
物流業務において、将来的な5G(次世代通信規格)活用を見据えた動きが活発化している。日立物流では物流センター現場での各種課題解決に向け、KDDIと連携して5Gの通信特性などの有効性を検証。一方、日本通運では、トラックの積…
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人材・育成
2019/11/22 0:00
NS物流研究会(樋口恵一会長)主催の物流関連ゼミ学生による研究発表会(全日本トラック協会、物流ニッポン新聞社後援)が16日開かれ、東京海洋大学の黒川久幸ゼミが優勝に輝いた。実際の在庫データなどを分析し、ロケーションやピ…
テック
2019/03/01 0:00
楽天と中国ネット通販大手の京東集団は2月21日、京東が中国国内で実用化しているドローン(小型無人機)と地上配送ロボット(UGV)を導入し、日本国内での無人配送ソリューション構築に向け連携する、と発表した。楽天のドローン…
アスロードホールディングスグループの中核会社、アスロード物流(安田浩社長、横浜市鶴見区)は11月から、本社物流営業部を「ロジスティクス事業部」に改称し、既存荷主への改善提案を強化している。2026年以降は主力の食品物流…
三重県トラック協会(小林俊二会長)は9日、津市の三重県総合博物館でトラックフェスタを開催した。女性部会(小谷まゆみ部会長)が考案した「トラックめし」も提供され、雨天にもかかわらず多くの家族連れなどでにぎわった。(星野誠…
民間企業の力で地域の活性化を目指す「税金を使わないまちづくりの会」(角田隆二会長)は14日、北九州市で報告会を開き、北九州エリアで進める工場誘致や物流拠点開発を含む土地活用の進捗(しんちょく)を確認した。(園川萌子)
紙の手形・小切手の利用が2026年度末で廃止されるのに向け、物流業界でも対応が進んでいる。銀行振り込みや電子記録債権などに切り替えた事業者からは、効率化につながるとして評価する声が多い。会員企業に対応を促すため、トラッ…
アスロードホールディングスグループの中核会社、アスロード物流(安田浩社長、横浜市鶴見区)は11月から、本社物流営業部を「ロジスティクス事業部」に改称し、既存荷主への改善提案を強化している。2026年以降は主力の食品物流…
三重県トラック協会(小林俊二会長)は9日、津市の三重県総合博物館でトラックフェスタを開催した。女性部会(小谷まゆみ部会長)が考案した「トラックめし」も提供され、雨天にもかかわらず多くの家族連れなどでにぎわった。(星野誠…
民間企業の力で地域の活性化を目指す「税金を使わないまちづくりの会」(角田隆二会長)は14日、北九州市で報告会を開き、北九州エリアで進める工場誘致や物流拠点開発を含む土地活用の進捗(しんちょく)を確認した。(園川萌子)
紙の手形・小切手の利用が2026年度末で廃止されるのに向け、物流業界でも対応が進んでいる。銀行振り込みや電子記録債権などに切り替えた事業者からは、効率化につながるとして評価する声が多い。会員企業に対応を促すため、トラッ…