長距離フェリー50年㊤、物流の経路 大きく変化 石油危機で経営環境一転 大型・省エネ化進む
物流企業
2018/03/22 0:00
50年前の1968年8月、小倉―神戸航路に2隻の大型高速フェリーが日本で初めて就航、物流の経路を大きく変えるきっかけとなり、その後、長距離フェリー航路が瞬く間に全国に張り巡らされた。しかし、それもつかの間、2度にわたる…
物流企業
2018/03/22 0:00
50年前の1968年8月、小倉―神戸航路に2隻の大型高速フェリーが日本で初めて就航、物流の経路を大きく変えるきっかけとなり、その後、長距離フェリー航路が瞬く間に全国に張り巡らされた。しかし、それもつかの間、2度にわたる…
物流企業
2018/03/19 0:00
ニチレイロジグループのロジスティクス・ネットワーク(浜田茂樹社長、東京都中央区)は、幹線部門を中心とした労働時間の適正化に注力している。パレタイズ化による定時運行を足元の取り組みテーマに設定。2019年3月期中にグルー…
物流企業
2018/03/19 0:00
ヤマト運輸(長尾裕社長、東京都中央区)は5日、全国の農業者が集まるイベント「N-1サミット2018」(N―1サミット実行委員会主催、事務局・オイシックスドット大地)で、「ベジネコプロジェクト」として、オイシックスと共同…
物流企業
2018/03/19 0:00
【岩手】北海道東北名鉄運輸(大内長治社長、岩手県矢巾町)が二戸市金田一地内に建設を進めていた二戸営業所の新事務所が完成し、2月28日に竣工式を行った。3月5日から稼働。親会社の名鉄運輸が施主で、北海道東北名鉄運輸が入居…
物流企業
2018/03/19 0:00
【大阪】泉南陸運青年協議会(宇賀隆義会長)が協賛した、少年サッカー大会「第1回トラックカップ in 泉州」が3、4の両日開催された。同大会には、地元の泉佐野市や大阪府内にとどまらず、京都府、奈良県、愛知県から20チーム…
行政
2018/03/19 0:00
【愛知】中部運輸局は1日、一般女性に運輸業界の魅力をアピールする女性活躍サミットを名古屋市で開いた。トラック業界からは三福運輸(新潟県新発田市)の五月女(そおとめ)奈緒美社長が登壇。キャビンアテンダントから物流業界に転…
行政
2018/03/19 0:00
【福岡】九州運輸局は7日、福岡市で「物流効率化シンポジウム in 九州」を九州トラック協会(眞鍋博俊会長)、九州運輸振興センター(竹島和幸会長)と共催した。トラック事業者、荷主企業が参加したパネルディスカッションでは、…
団体
2018/03/19 0:00
【山形】山形県物流政策懇談会が9日、山形市で開催され、山形運輸支局管内の現状や適正化事業の実施状況、新年度の事業計画などについて、行政、事業者、労働組合の代表らが意見交換を行った。 山形運支局の石川智弘支局長が「業界…
団体
2018/03/19 0:00
【神奈川】神奈川県トラック協会(吉田修一会長)は、準中型自動車運転免許についてPRする動画を制作し、動画サイトYouTubeや県内の大型街頭スクリーンに配信している。 動画の制作は、経営改善員会(飯沼健史委員長)が企…
団体
2018/03/19 0:00
【和歌山】取引環境・労働時間改善和歌山県地方協議会(辻本勝久座長、和歌山大学教授)は7日、会合を開き、2017年度のパイロット事業を踏まえ、18年度はコンサルタント事業を行うことを決めた。 モーダルシフトで成果を上げ…
北陸信越運輸局管内を通る高速道路のサービスエリア(SA)とパーキングエリア(PA)での事故が増加傾向にある。新潟、長野、富山、石川の各県警が認知した大型、中型、準中型の貨物自動車が関係する事故の件数が増加。「2024年…
国土交通省は1日、貨物自動車運送事業法に基づく命令の発動基準を施行した。営業所の最低保有車両数である5台を割り込むことが巡回指導や監査で発覚したトラック運送事業者に対し、事業計画変更を命令。これに従わない場合は行政処分…
国土交通省は8日、2026~30年度の総合物流施策大綱の策定に向けた検討に入った。30年度に想定される輸送力不足への対応策を議論するとともに、輸送力の見通しについても再検証する。国際競争力の強化や災害への備えも論点とな…
全日本トラック協会の坂本克己会長が構想している、貨物自動車運送事業法の一部改正案と新法「貨物自動車運送事業の適正化のための体制の整備等の推進に関する法案」で構成する「トラック事業適正化関連法」は、順調にいけば5月末まで…
北陸信越運輸局管内を通る高速道路のサービスエリア(SA)とパーキングエリア(PA)での事故が増加傾向にある。新潟、長野、富山、石川の各県警が認知した大型、中型、準中型の貨物自動車が関係する事故の件数が増加。「2024年…
国土交通省は1日、貨物自動車運送事業法に基づく命令の発動基準を施行した。営業所の最低保有車両数である5台を割り込むことが巡回指導や監査で発覚したトラック運送事業者に対し、事業計画変更を命令。これに従わない場合は行政処分…
国土交通省は8日、2026~30年度の総合物流施策大綱の策定に向けた検討に入った。30年度に想定される輸送力不足への対応策を議論するとともに、輸送力の見通しについても再検証する。国際競争力の強化や災害への備えも論点とな…
全日本トラック協会の坂本克己会長が構想している、貨物自動車運送事業法の一部改正案と新法「貨物自動車運送事業の適正化のための体制の整備等の推進に関する法案」で構成する「トラック事業適正化関連法」は、順調にいけば5月末まで…