をくだ屋技研、油圧マテハンで荷役軽減 女性・高齢者活躍へアシスト
産業
2021/07/13 0:00
をくだ屋技研(奥田智社長、堺市美原区)は、ハンドリフトの生産で培った油圧ポンプ技術を使って様々なマテハン製品を開発し、荷役作業の効率化・負担軽減を支援している。アシスト機能を搭載した油圧式昇降台車(リフトテーブル)「プ…
産業
2021/07/13 0:00
をくだ屋技研(奥田智社長、堺市美原区)は、ハンドリフトの生産で培った油圧ポンプ技術を使って様々なマテハン製品を開発し、荷役作業の効率化・負担軽減を支援している。アシスト機能を搭載した油圧式昇降台車(リフトテーブル)「プ…
産業
2021/07/06 0:00
UDトラックス(酒巻孝光社長、埼玉県上尾市)は7月1日、フラッグシップの大型トラック「クオン」に、新機能「UDアクティブステアリング」を搭載し、発売した。従来の油圧式ステアリングギアに電子制御ユニットを載せ、1秒間に約…
産業
2021/07/06 0:00
三井不動産は7月1日、8年を要して開発した街づくり型物流施設群「MFLP船橋」(千葉県船橋市)を完成させた。3棟目となる「MFLP船橋Ⅲ」が6月30日に、社会との共生を図る緑地空間「MFLP船橋・&パーク」は7月1日に…
産業
2021/07/02 0:00
新川製作所(新川浩社長、堺市中区)は、工具を使わずに高さを4段階チェンジできるネスティングラック「エコテナーα」を開発・販売し、企業の使命として掲げる「物流の合理化への貢献」に向け、倉庫空間の有効利用を支援している。(…
産業
2021/07/02 0:00
【埼玉】新日本輸送(名津井潤社長、埼玉県所沢市)グループで車両機器リースなどを展開する新日本リース(同、三芳町)は、2017年に実用新案登録した「抗菌ライト」に続き、21年4月に抗菌水噴霧器をセットにした実用新案を登録…
産業
2021/06/29 0:00
NPシステム開発(塩梅敏会長、松山市)はデジタルタコグラフの車載運行管理システム「web地球号」のオプションとしてAI(人工知能)点呼システムを開発、7月12日に発売する。乗務員がタッチパネル操作で点呼の基本項目を自分…
産業
2021/06/22 0:00
西日本・関西エリアで唯一となる物流業界の専門展示会である関西物流展が16~18日、国際展示場「インテックス大阪」(大阪市住之江区)で開かれた。前回比1.5倍の規模となる330社以上が出展し、新型コロナウイルス禍の中で貴…
産業
2021/06/18 0:00
日本トレクス(中島光彦社長、愛知県豊川市)とリコーデジタルペインティング(RDP、村井秀世社長、東京都町田市)は、トラックの車体にプリントを施す「オートボディプリンター」の活用に向け、連携を強化する。架装領域での新たな…
産業
2021/06/15 0:00
6月16~18日にインテックス大阪(大阪国際見本市会場、大阪市住之江区)で開かれる関西物流展は、西日本・関西エリアでは唯一となる物流業界の課題解決に向けた専門展示会で、西日本を中心とする物流関係者との情報共有・商談・マ…
産業
2021/06/15 0:00
IoT(モノのインターネット)ソリューションサービスを手掛けるフリック(亀井知孝社長、東京都府中市)は、メガネ型情報端末のスマートグラス(SG)を活用したピッキングシステムと、IoT重量計「スマートマット」による在庫管…
高速道路での大型トラックなどの法定速度80㌔の90㌔への引き上げから1カ月――。元々の実勢速度にのっとり、速度抑制装置(スピードリミッター)の更新・改造の必要もないため、大きな変化はないようにみえるが、自車に加え周囲の…
国土交通省は、社会資本整備重点計画と交通政策基本計画の次期計画(2026~30年度)の策定に向けた検討に着手した。地球温暖化による気候変動に起因する自然災害の激甚化や、人口減少に伴う物流・交通・建設業の「2024年問題…
中四国で小売業を展開するフジとイズミとハローズの3社を中心とした小売業12社と物流会社2社の計14社による「中四国物流研究会」が発足した。「物流は協調領域」と捉え、「2024年問題」や環境問題の解決を目的に競合企業が連…
東山協同組合(青木均理事長)は、外国人技能実習生の受け入れが可能となる特定監理事業の許可を受けたことから、監理団体として技能実習生の受け入れ事業を本格稼働させた。今後、特定技能在留資格での就労が予定される外国人トラック…
高速道路での大型トラックなどの法定速度80㌔の90㌔への引き上げから1カ月――。元々の実勢速度にのっとり、速度抑制装置(スピードリミッター)の更新・改造の必要もないため、大きな変化はないようにみえるが、自車に加え周囲の…
国土交通省は、社会資本整備重点計画と交通政策基本計画の次期計画(2026~30年度)の策定に向けた検討に着手した。地球温暖化による気候変動に起因する自然災害の激甚化や、人口減少に伴う物流・交通・建設業の「2024年問題…
中四国で小売業を展開するフジとイズミとハローズの3社を中心とした小売業12社と物流会社2社の計14社による「中四国物流研究会」が発足した。「物流は協調領域」と捉え、「2024年問題」や環境問題の解決を目的に競合企業が連…
東山協同組合(青木均理事長)は、外国人技能実習生の受け入れが可能となる特定監理事業の許可を受けたことから、監理団体として技能実習生の受け入れ事業を本格稼働させた。今後、特定技能在留資格での就労が予定される外国人トラック…