メタル便、着時間をネット検索可能 混載共配 追跡システム開発 荷物情報スマホで登録
物流企業
2022/10/04 0:20
【千葉】長尺や異形状の鋼材・木材などの小口混載サービスを手掛けるメタル便(梶大吉社長、千葉県浦安市)は、ネット貨物追跡システム「TS22」の運用を開始した。メタル便は平ボディートラックを使う全国の運送事業者が連携し、特…
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2022/10/04 0:20
【千葉】長尺や異形状の鋼材・木材などの小口混載サービスを手掛けるメタル便(梶大吉社長、千葉県浦安市)は、ネット貨物追跡システム「TS22」の運用を開始した。メタル便は平ボディートラックを使う全国の運送事業者が連携し、特…
物流企業
2022/10/04 0:10
【岡山】清水運送(鳥越博社長、岡山県総社市)は、出退勤時間管理のICカードやデジタルタコグラフを活用して労働時間短縮に取り組み、1カ月当たりの時間外労働をほぼ80時間以内に収めている。今後は、改善基準告示の改正に対応し…
物流企業
2022/09/30 2:30
ジェイアール東日本物流(野口忍社長、東京都墨田区)は、東日本旅客鉄道(JR東日本)及び西日本旅客鉄道(JR西日本)と連携し、石川県の金沢駅に北陸新幹線を活用した荷物輸送サービス「はこビュンQuick」の受付カウンターを…
物流企業
2022/09/30 0:40
【神奈川】アスロード物流(安田浩社長、横浜市鶴見区)は2023年3月、愛知県愛西市で常温物流センターを稼働させる。食品スーパーの配送拠点として機能させ、5県60店舗への配送も手掛けて荷主のトータルコスト削減を図る。同社…
物流企業
2022/09/30 0:30
前文追加済み
物流企業
2022/09/30 0:20
【奈良】西川運輸倉庫(西川武志社長、奈良県葛城市)では、パレット1枚から低料金で利用できる「パレット便」を活用して物流の効率化を進めている。納品先ごとに2、3社分の荷物をトラックに積み合わせることで、積載率が向上。荷主…
物流企業
2022/09/23 2:20
ヤマト運輸(長尾裕社長、東京都中央区)と日本ミシュランタイヤ(須藤元・社長、新宿区)は14日、ミシュランの日本国内における円滑かつ強固な物流体制の再構築を目的に、リードロジスティクスパートナー契約を締結した。サプライチ…
物流企業
2022/09/23 0:20
【東京】三協運輸(南雲謙太郎社長、東京都品川区)は、新型コロナウイルスへの対応としてBCP(事業継続計画)の策定を進め、ドライバーの多能工化に取り組んでいる。全社員の業務内容をリスト化して、社員それぞれがどのような業務…
物流企業
2022/09/20 2:50
宮窪総合運送(渡部伸吾社長、愛媛県今治市)の花き共同物流サービス「フラワー便」が、需要を増やしている。新型コロナウイルスによる減収分を補う新事業として2020年10月に中型トラック1台でスタートし、現在は専用車両3台を…
物流企業
2022/09/20 2:30
京葉流通倉庫(箱守和之社長、埼玉県戸田市)は本庄営業所(美里町)に危険物倉庫2棟を建設中で、2023年2月からの稼働を見込む。同営業所は1990年の竣工当初、普通倉庫A棟B棟の2棟建てで営業していたが、危険物倉庫の需要…
湘南倉庫運送(河野浩平社長、神奈川県平塚市)は、BtoB(企業間)の小口貨物を「置き配」することで納品所要時間の短縮と納品書のペーパーレス化を図っている。専用スマートフォンアプリとQRコード付きの「プレート」を活用した…
山形県トラック協会(熊澤貞二会長)が、運送業界の人手不足解消に向けて取り組みを進めている。空いている時間に気軽に働けるスキマバイトサービス「タイミー」を活用した新しい採用手法を会員に紹介。14日にはセミナーを開き、従来…
ヤマタネは2025年4月1日、経営体制を事業部制からカンパニー制に移行する。従来の事業本部とグループ子会社が一体となる物流・食品・情報・不動産の4カンパニーを設置。更に、コーポレート本部(仮称)を新設することで、資本効…
全日本トラック協会(坂本克己会長)は12日、特定技能制度を活用して、日本でトラックドライバーを目指す外国人向けの学習用テキストをホームページ(HP)で公開した。(田中信也)
湘南倉庫運送(河野浩平社長、神奈川県平塚市)は、BtoB(企業間)の小口貨物を「置き配」することで納品所要時間の短縮と納品書のペーパーレス化を図っている。専用スマートフォンアプリとQRコード付きの「プレート」を活用した…
山形県トラック協会(熊澤貞二会長)が、運送業界の人手不足解消に向けて取り組みを進めている。空いている時間に気軽に働けるスキマバイトサービス「タイミー」を活用した新しい採用手法を会員に紹介。14日にはセミナーを開き、従来…
ヤマタネは2025年4月1日、経営体制を事業部制からカンパニー制に移行する。従来の事業本部とグループ子会社が一体となる物流・食品・情報・不動産の4カンパニーを設置。更に、コーポレート本部(仮称)を新設することで、資本効…
全日本トラック協会(坂本克己会長)は12日、特定技能制度を活用して、日本でトラックドライバーを目指す外国人向けの学習用テキストをホームページ(HP)で公開した。(田中信也)