TOYOTIRE、小型トラ向けスタッドレス 初の試走会 アイス性能向上へ
産業
2020/02/28 0:00
TOYO TIREは21日、北海道佐呂間町のテストコースで、開発中のスタッドレスタイヤを使用した試走会を初めて実施した。小型トラックによるデモンストレーションを行い、凍結路面での安定的な走行を披露。2019年8月に販売…
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2020/02/28 0:00
TOYO TIREは21日、北海道佐呂間町のテストコースで、開発中のスタッドレスタイヤを使用した試走会を初めて実施した。小型トラックによるデモンストレーションを行い、凍結路面での安定的な走行を披露。2019年8月に販売…
産業
2020/02/25 0:00
採用ビジネスを展開するビズリーチ(多田洋祐社長、東京都渋谷区)などをグループ会社に持つビジョナル(南壮一郎社長、同)は、トラボックス(吉岡泰一郎社長、同)を完全子会社化した。ビジョナルが持つテクノロジーやマーケティング…
産業
2020/02/14 0:00
Hacobu(佐々木太郎社長兼CEO=最高経営責任者、東京都港区)は4月、かご車やパレットなどの流通資材がどこに滞留しているかなどを把握するモニタリングサービス「ムーボシーク」の提供を始める。同社によると、物流事業者な…
産業
2020/01/31 0:00
自律制御システム研究所(ACSL)は23日、屋内での飛行も対応可能な小型の産業用ドローン(小型無人機)「Mini」の発売を開始した、と発表した。最大48時間の長時間飛行が可能で、オプションのプログラム改修を施すことで、…
産業
2020/01/24 0:00
輸出入・港湾関連情報処理センター(NACCSセンター、服部剛社長、川崎市幸区)は16日、2025年に導入する通関情報システム(NACCS)の次期システムについて検討する専門部会を開き、基本仕様案を示した。(吉田英行) …
産業
2020/01/21 0:00
プロロジスは15日、神戸市でプロロジスパーク神戸5の起工式を実施した。市が開発を進める神戸テクノ・ロジスティックパーク(神戸市西区)に位置し、4階建て、延べ床面積4万6千平方メートルのマルチテナント(複数入居)型物流施…
産業
2020/01/17 0:00
ENEOSウイング(遠野哲朗社長、名古屋市中区)の東京平和島TS(東京都大田区)が10日、リニューアルオープンした。同社では複数のサービスステーション(SS)で改装を推進しており、他のSSに先んじて開所。9日には、営業…
産業
2020/01/14 0:00
自動車部品メーカーのヴァレオは5日、世界最大級の家電見本市CES2020で、世界初公開の配送ドロイドなど自動化技術に関する展示を行う、と発表した。CES2020は7~10日の予定で米国ラスベガスで開催。ヴァレオでは配送…
産業
2020/01/10 0:00
中日本高速道路(宮池克人社長兼CEO=最高経営責任者、名古屋市中区)の東京支社は12月25日、物流車両の駐車スペース不足の解消に向け整備を進めてきた、新東名高速道路の静岡サービスエリア(SA)上り、浜松SA上りの駐車マ…
産業
2019/12/24 0:00
東・中・西日本の各高速道路会社は16日、国土交通省が9月に策定した高速道路の安全・安心基本計画に基づく安全・安心実施計画を報告し、暫定両側2車線区間の4車線化や、「ダブル連結トラック」の拡大、隊列無人走行の実現などに向…
大昇物流(和野裕一社長、宮城県大崎市)は倉庫事業の更なる拡大を目指し、1日から大和ロジスティクスセンター(大和町)を運営している。倉庫事業の強化で、輸送機能を向上させ、配送網を拡大し、利益確保を図る。(鈴木明香理)
アイ・エス運輸(川島健太郎社長、埼玉県川口市)は、創業50周年を迎え、記念に会社を紹介するパンフレットの作成や社内業務のDX(デジタルトランスフォーメーション)を進めている。併せて、荷主の経営環境の変化に伴い、来春にな…
新潟地方交通共済協同組合(土岐賢夫理事長)はロードサービスの扱いについて慎重に対応する。依然として損害率が高い傾向にある中で、現行制度の維持を決断。ただ、同じような状況が続けば、サービス提供が難しくなるため、その場合は…
近畿交通共済協同組合は13日、総務委員会(中村修二委員長)を開き、2024年度の中間決算を報告した。契約件数の増加に伴い収入は前年同期比5.4%増の139億3339万円と上向いたものの、対物事故の増加と修理費の高騰で支…
大昇物流(和野裕一社長、宮城県大崎市)は倉庫事業の更なる拡大を目指し、1日から大和ロジスティクスセンター(大和町)を運営している。倉庫事業の強化で、輸送機能を向上させ、配送網を拡大し、利益確保を図る。(鈴木明香理)
アイ・エス運輸(川島健太郎社長、埼玉県川口市)は、創業50周年を迎え、記念に会社を紹介するパンフレットの作成や社内業務のDX(デジタルトランスフォーメーション)を進めている。併せて、荷主の経営環境の変化に伴い、来春にな…
新潟地方交通共済協同組合(土岐賢夫理事長)はロードサービスの扱いについて慎重に対応する。依然として損害率が高い傾向にある中で、現行制度の維持を決断。ただ、同じような状況が続けば、サービス提供が難しくなるため、その場合は…
近畿交通共済協同組合は13日、総務委員会(中村修二委員長)を開き、2024年度の中間決算を報告した。契約件数の増加に伴い収入は前年同期比5.4%増の139億3339万円と上向いたものの、対物事故の増加と修理費の高騰で支…