丸吉ロジ、「ふれあい雪まつり」参加 使用済み油使用ストーブ設置 性能をPR
物流企業
2026/02/10 0:30
丸吉ロジ(吉谷隆昭社長、北海道北広島市)は1月31日と2月1日、「北広島ふれあい雪まつり」に参加した。同社が製造・販売する、使用済みオイルが燃料になるストーブ「CYCLE BURN(サイクルバーン)」を設置し、休憩所を…
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2026/02/10 0:30
丸吉ロジ(吉谷隆昭社長、北海道北広島市)は1月31日と2月1日、「北広島ふれあい雪まつり」に参加した。同社が製造・販売する、使用済みオイルが燃料になるストーブ「CYCLE BURN(サイクルバーン)」を設置し、休憩所を…
物流企業
2026/01/20 0:30
トランシス(久保則之社長、北海道千歳市)は、サン建築設計(中村靖哉社長、札幌市東区)を中核とするサン建築設計グループと業務提携し、物流改善を進めている。トランシスグループの陸海空のネットワークや倉庫を活用し、建築資材の…
物流企業
2026/01/13 0:30
丸吉ロジ(吉谷隆昭社長、北海道北広島市)は、使用済みのエンジンオイルなどで作動するストーブ「CYCLE BURN(サイクルバーン)」の製造・販売に力を入れている。2025年11月からデザインなどをリニューアルした。燃料…
物流企業
2026/01/09 0:45
シズナイロゴス(伊藤功一郎社長、札幌市白石区)は、JR新千歳空港駅から札幌中心部や登別温泉のホテル間で、旅行者の手荷物を当日中に配送する「手荷物当日配送サービス」を手掛けている。旅行者がスーツケースなどの大きな荷物を持…
物流企業
2026/01/02 1:10
企業の人材確保の手段が多様化する中、その一つとしてSNSでの動画配信や、動画をメインとした採用ホームページなどを活用する動きが広がっている。会社の雰囲気、業務の流れ、入社後のイメージなどを直感的に伝えられる動画は、文章…
物流企業
2025/12/16 0:30
戸田運輸(戸田浩志社長)は、会社創業70周年と、本社を置く北海道千歳市の空港開港100周年を記念して、ラッピングトラックを3台導入した。3日、横田隆一市長を表敬訪問し、車両のお披露目式を開いた。(朽木崇洋)
物流企業
2025/12/12 0:30
ルート(小幡正男会長、北海道釧路市)の関連会社で人材派遣業などを手掛ける創建(赤根宏康社長、同)は、ペットの訪問火葬サービス「ペットメモリアル こころ」を運営している。自宅を移動火葬車で訪問し、火葬、拾骨、返骨までの一…
物流企業
2025/11/25 0:50
食品や雑貨などの道内輸送を手掛ける武弘(中村穣社長、北海道石狩市)は、社会貢献事業の一環として、児童発達支援や放課後等デイサービスに通う子どもたちとの交流を図っている。札幌地区トラック協会の札幌北支部(本間雅実支部長)…
物流企業
2025/11/14 0:50
タイヨウ(山田秀平社長、札幌市厚別区)は、地域貢献の一環として、少年野球場の整備に協力している。北海道日本ハムファイターズの「ダイヤモンド・ブラッシュ・プロジェクト(PJ)」に賛同。厚別区内の区民球場の改修工事に協力し…
物流企業
2025/11/11 0:50
戸田運輸(戸田浩志社長、北海道千歳市)は、4軸低床平ボディー車を導入し、輸送品質の向上に役立てている。創業70周年に合わせてデザインも変更した。塗装の代わりにステッカーを活用して、コスト削減にもつなげる。(朽木崇洋)
生産者の減少や需要の多様化、ドライバー不足、輸送コストの高騰といった課題に直面する花き物流業界で、虎谷勝之氏(丸見運輸社長、和歌山県かつらぎ町)ら9人を発起人とした全国花き物流協議会が17日、発足する。花き輸送に携わる…
コンテナターミナル(CT)や空港の運営会社は、物流効率化法(新物効法)の規定の対象にならない――。一部のCT、空港では長時間の荷待ち時間が発生し、トラック運送事業者の「2024年問題」への対応を難しくしている。しかし、…
全日本トラック協会(寺岡洋一会長)は、2025年の事業用トラックによる年間の飲酒運転事故が33件(24年比3件増)と増加したことを踏まえ、各事業所の全ドライバーに飲酒運転しない宣誓書の署名活動を全国展開するなど、業界一…
国土交通省は「トラック適正化2法」の規定に基づき、2028年度にも導入する適正原価の設定に向け、トラック運送事業者の原価構造把握を目的とした実態調査を行っている。全てのトラック事業者に調査票を発送しており、回答が義務付…
生産者の減少や需要の多様化、ドライバー不足、輸送コストの高騰といった課題に直面する花き物流業界で、虎谷勝之氏(丸見運輸社長、和歌山県かつらぎ町)ら9人を発起人とした全国花き物流協議会が17日、発足する。花き輸送に携わる…
コンテナターミナル(CT)や空港の運営会社は、物流効率化法(新物効法)の規定の対象にならない――。一部のCT、空港では長時間の荷待ち時間が発生し、トラック運送事業者の「2024年問題」への対応を難しくしている。しかし、…
全日本トラック協会(寺岡洋一会長)は、2025年の事業用トラックによる年間の飲酒運転事故が33件(24年比3件増)と増加したことを踏まえ、各事業所の全ドライバーに飲酒運転しない宣誓書の署名活動を全国展開するなど、業界一…
国土交通省は「トラック適正化2法」の規定に基づき、2028年度にも導入する適正原価の設定に向け、トラック運送事業者の原価構造把握を目的とした実態調査を行っている。全てのトラック事業者に調査票を発送しており、回答が義務付…