菅原物流、新手法で会議円滑化 意見可視化 ホワイトボード活用 トラブル解決にも
物流企業
2024/05/21 0:30
菅原物流(菅原司社長、山形県鶴岡市)の会議室で8日、ホワイトボードを活用して進める会議の手法「ホワイトボード・ミーティング®」の勉強会が行われた。同社の菅原真実総務管理部長が講師となり、地域から集まった様々な職種の受講…
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2024/05/21 0:30
菅原物流(菅原司社長、山形県鶴岡市)の会議室で8日、ホワイトボードを活用して進める会議の手法「ホワイトボード・ミーティング®」の勉強会が行われた。同社の菅原真実総務管理部長が講師となり、地域から集まった様々な職種の受講…
物流企業
2024/05/17 0:30
大江車体特装(大江晴久社長、山形市)が販売する、トラックの「ほろ」などを使用したバッグが反響を呼んでいる。トラックなどの部品を再利用し、受注者の好みに合わせてカスタマイズしたバッグを製作しており、3月1日のEC(電子商…
物流企業
2024/05/10 1:00
シンエイ・LOGISTICS(奥山廣藏社長、山形県酒田市)は4月、福島県郡山市に「郡山営業所」を新設した。南東北のネットワーク構築の一環として、本社、山形(山形市)、仙台(仙台市若林区)に続く営業所の開設で、共同配送や…
物流企業
2024/05/03 0:50
菅原物流(菅原司社長、山形県鶴岡市)は、本社事務所を移転し、新たな気持ちで事業に取り組んでいる。業務の効率化と働きやすい職場環境づくりを目的に2023年12月、鶴岡市の大半田地区から、メイン荷主が入居する鶴岡大山工業団…
物流企業
2024/04/23 0:30
トラック運送業界の「2024年問題」が社会問題としてクローズアップされているが、その根底にあるのが深刻なドライバー不足となる。次世代を担う人材を求め、近年は中途採用に加え、新卒の定期採用に力を入れる企業も少なくない。東…
物流企業
2023/12/15 0:40
【山形】山形運送(川口育美社長、山形市)が近接地に建設していた倉庫が完成した。既存の共同配送センターが手狭で、老朽化したために行った施設整備で、新たに取得した用地に新倉庫を建設した。家電製品や家具などの県内への共同配送…
物流企業
2023/12/08 0:40
【山形】YBSサービス(佐藤侑功社長、山形市)は11月22日、高校生のフィールドスタディを受け入れ、社内施設の見学会や質疑応答などを行った。地域に根差した食品物流をPRするとともに、生活と経済のライフラインを担うトラッ…
団体
2023/11/03 0:20
【山形】山形県トラック協会の青年部会(工藤亜紀子部会長)は10月16、17の両日、天童市で市内の中学生を対象に業界PR事業を行った。天童商工会議所(野川勝弘会頭)が主催するイベント「未来への歩み 地元企業を知ろうプロジ…
団体
2023/10/06 0:30
【山形】山形県トラック協会の青年部会(工藤亜紀子部会長)の物流交流授業が9月20日、村山産業高校で開かれ、トヨタライン(山形県東根市)の齋藤和彦社長が「いま、伝えたい物流の大切さ」をテーマに講演した。部会初の交流授業で…
団体
2023/09/19 0:50
【山形】山形トラック運送事業協同組合(佐藤公啓理事長)は7日、山形市で創立50周年記念式典を開き、次の「百年組合」を目指して更なる飛躍を誓った。また、表彰式も行い、長年にわたり事務局として協組の発展を支えてきた職員らを…
物流危機を解決しようと企画した高校生のアイデアが、路線バスの乗り継ぎによる荷物輸送として具体化した。「2024年問題」に関心を持つ広島県瀬戸内高校の生徒が、貨客混載について中国運輸局に相談したのがきっかけ。産学官連携に…
国土交通省は、特殊車両通行制度について、一般的制限値を超える申請などを除き、全て特車確認制度による自動化を進めていく。道路管理者の負担を減らす。7日の社会資本整備審議会道路分科会の基本政策部会(石田東生部会長、筑波大学…
国土交通省は宅配便の多様な受け渡し方法の普及を図るため、標準宅配便運送約款を見直す。2026年度をメドに、「置き配」や宅配ボックスでの受け渡しを明記する。新たに取り組むトラック運送事業者が個別に認可を取る必要がなくなる…
ダイセーグループのイズミ物流(平川信社長、東京都千代田区)は、外国人材の採用に早い時期から目を向けてきた。採用準備をいち早く始めたことも功を奏し、外国人ドライバーCrew(クルー)は10月28日時点で11人を雇用。また…
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国土交通省は、特殊車両通行制度について、一般的制限値を超える申請などを除き、全て特車確認制度による自動化を進めていく。道路管理者の負担を減らす。7日の社会資本整備審議会道路分科会の基本政策部会(石田東生部会長、筑波大学…
国土交通省は宅配便の多様な受け渡し方法の普及を図るため、標準宅配便運送約款を見直す。2026年度をメドに、「置き配」や宅配ボックスでの受け渡しを明記する。新たに取り組むトラック運送事業者が個別に認可を取る必要がなくなる…
ダイセーグループのイズミ物流(平川信社長、東京都千代田区)は、外国人材の採用に早い時期から目を向けてきた。採用準備をいち早く始めたことも功を奏し、外国人ドライバーCrew(クルー)は10月28日時点で11人を雇用。また…