働きやすい職場認証/中倉陸運、健康経営などで三つ星 ゴーヤ栽培が職員交流に
物流企業
2024/08/13 0:20
中央倉庫グループの中倉陸運(湯浅章吾社長、京都市下京区)は、働きやすい職場認証(運転者職場環境良好度認証)制度で三つ星の認証を受けた。健康経営の推進や職場環境の整備、社員教育といった取り組みが高く評価された。(中川美咲…
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2024/08/13 0:20
中央倉庫グループの中倉陸運(湯浅章吾社長、京都市下京区)は、働きやすい職場認証(運転者職場環境良好度認証)制度で三つ星の認証を受けた。健康経営の推進や職場環境の整備、社員教育といった取り組みが高く評価された。(中川美咲…
物流企業
2024/05/14 0:20
塚腰運送(塚腰智之社長、京都市下京区)は働きやすい職場認証(運転者職場環境良好度認証)の二つ星を取得し、社員が安心して長く働ける会社づくりに力を入れている。業務インフラ整備や給与体系、教育制度など多岐にわたり改善に取り…
物流企業
2024/05/14 0:10
グローバル(横瀬憲導社長、山口県防府市)は、本社隣接地に第4三田尻物流センターを新築するなど事業を拡大しており、人材確保に力を入れている。2024年に入って20代の若手4人が相次いで入社。全員が異業種出身で、会社の支援…
物流企業
2024/05/03 0:20
木津運送(岡吉利昌社長、京都府木津川市)は、本社、姫路、学研都市の全ての営業所で働きやすい職場認証(運転者職場環境良好度認証)を取得しており、社内環境の整備を進めたり、社員同士のコミュニケーションの機会を積極的に設けた…
物流企業
2024/05/03 0:10
西阿運送(遠藤圭介社長、徳島県美馬市)は、働きやすい職場認証(運転者職場環境良好度認証)の二つ星を取得するなど職場環境を整備し、ここ半年で同業他社を退職したドライバー3人を採用した。3人とも、所属していた運送会社が時間…
物流企業
2024/04/30 10:10
富士運送(山下裕司社長、高松市)は早くから労働時間の短縮に取り組み、ドライバーの年間時間外労働は最も長い人で450時間、短い人では十数時間にとどまり、上限規制(年960時間)をクリアしている。2023年6月には働きやす…
物流企業
2024/03/22 0:20
【和歌山】秋山逓送(秋山総一郎社長、和歌山県御坊市)は有給休暇を取得しやすい体制づくりに努めており、年間の平均有休取得日が、ドライバー含め13.2日となっている。2023年6月には働きやすい職場認証(運転者職場環境良好…
団体
2023/10/13 2:30
働きやすい職場認証(運転者職場環境良好度認証)制度を運営する日本海事協会(坂下広朗会長)は、運送事業者とSNS(交流サイト)を活用したコラボレーション企画を実施し、会社やドライバー職の魅力を若年求職者らに発信している。…
物流企業
2023/10/03 2:40
岡山県貨物運送は、働きやすい職場認証(運転者職場環境良好度認証)の二つ星を取得し、人材確保に向けた体制を強化している。これまで1人だった採用担当の社員を6月から3人に増員し、SNS(交流サイト)を活用したPRを強化。ま…
物流企業
2023/09/19 0:30
【三重】ウイング(駒田麻耶社長、三重県松阪市)は6月、本社営業所及び伊賀営業所(伊賀市)で働きやすい職場認証(運転者職場環境良好度認証)の二つ星を取得した。2021年に一つ星を取得して以降も、従業員目線で労働環境改善を…
損保大手4社は1月、保険料率を平均約3.5~5%値上げする。ここ5年で最大の引き上げ幅となる。近年は、新型コロナウイルス感染症の影響による交通量の減少などに伴い、引き下げもしくは維持されていた。しかし、2023、24年…
2025年は、「2024年問題」に対応するため政府が打ち出した政策を実行し、かつ成果を上げるための正念場の①年となる。物流効率化法(新物効法)と改正貨物自動車運送事業法の「新物流2法」の本格施行に向け、関係政策を推進し…
日本アクセス(服部真也社長、東京都品川区)は、卸売事業の成長に欠かせない物流の基盤を強化する。2025年度以降に関東と関西でセンター機能を増強するとともに、車両の待機時間を削減する取り組みを加速。増加する一方の物流コス…
多くの企業で2025年の仕事始めを迎えた6日、全国の物流企業のトップは社員らを前に、年頭あいさつを行った。企業トップからは、人材採用・育成の推進や、DX(デジタルトランスフォーメーション)を加速させる必要性を示す声が出…
損保大手4社は1月、保険料率を平均約3.5~5%値上げする。ここ5年で最大の引き上げ幅となる。近年は、新型コロナウイルス感染症の影響による交通量の減少などに伴い、引き下げもしくは維持されていた。しかし、2023、24年…
2025年は、「2024年問題」に対応するため政府が打ち出した政策を実行し、かつ成果を上げるための正念場の①年となる。物流効率化法(新物効法)と改正貨物自動車運送事業法の「新物流2法」の本格施行に向け、関係政策を推進し…
日本アクセス(服部真也社長、東京都品川区)は、卸売事業の成長に欠かせない物流の基盤を強化する。2025年度以降に関東と関西でセンター機能を増強するとともに、車両の待機時間を削減する取り組みを加速。増加する一方の物流コス…
多くの企業で2025年の仕事始めを迎えた6日、全国の物流企業のトップは社員らを前に、年頭あいさつを行った。企業トップからは、人材採用・育成の推進や、DX(デジタルトランスフォーメーション)を加速させる必要性を示す声が出…