物流ニッポン – 全国の物流情報が集まるポータルサイト

岩ト協/ハコブンジャー、新CMに「魂込めた」 リズム体操でインフラの役割PR

団体

2017/03/13 0:00

 【岩手】岩手県トラック協会(高橋嘉信会長)は、オリジナルキャラクターの輸送戦隊ハコブンジャーの新たなテレビ用CM「ハコブンジャーリズム体操」を製作した。トラック業界が社会のインフラとして重要な役割を果たしている事実を広くPRするとともに、子供たちにドライバー職へ興味を持ってもらえるよう願いを込めた。更に、運転時の腰痛やエコノミー症候群など健康障害の予防に向け、運転者が休憩時間に自然に体を動かしたくなるような体操の普及を図る目的もある。3月から岩手県内の民放各社で、放映がスタートした。  岩ト協のテレビ用CMは現在、全ト協が手掛けたアニメ「もしもトラックが止まったら」の複数のバージョンを、1分間の枠で主に流している。例年、秋に開催しているトラックの日のイベント前には、スポット的にハコブンジャーのメンバーを紹介するCMも提供してきた。今回も同じ時間枠で製作。久々の新作となった。  広報委員会(藤村秀一委員長)が中心となって作業を進行。青年経営研究会(石川啓会長)も、随所にアイデアを盛り込んだ。幼い頃からトラックに慣れ親しんでもらうため、数年前からメンバーの間で「ハコブンジャーがリズム体操をしながら子供らにアピールするような活動ができないか」という意見が出ていた。こうした声を受け、2016年から実現に向けて具体的に着手。9月に宮古市で開いたトラックフェスタでは、大勢の家族連れの前でリズム体操を初披露し、手応えをつかんだ。  思わず口ずさみたくなるような「ブンブンブン」の歌詞と軽快なリズムにのって、ウィングレッド、ヒラブルー、ダンプイエロー、ローリーピンク、パッカーグリーンの戦士と子供たちが、一緒に全身を動かす。血流を良くするための屈伸運動や下半身のひねり、肩甲骨を寄せる動作などを取り入れた。  CMの後半には農業関係の生産者やドライバーも登場し、トラック輸送に感謝を示す内容に仕上げた。  石川氏は「子供向けとはいえ、魂を込めたものにしたかった。キャラクターに親しみを感じてもらい、この業界が就職の選択肢になるような種をまければ幸い」と話している。(今松大) 【写真=トラックフェスタで初披露し、手応えをつかむ】





本紙ピックアップ

ガソリン「暫定税率廃止」協議、軽油引取税の別途法案提出

 ガソリン税(揮発油税)の暫定税率分の年内廃止が現実味を帯びてきた。臨時国会に野党7党が提出したガソリン暫定税率廃止法案では、11月1日に廃止することを規定。一方、地方税である軽油引取税は都道府県の基幹税であることを踏ま…

東ト協連と東日本宇佐美、燃料共同購入の契約解消

 東京都トラック運送事業協同組合連合会(椎名幸子会長)と東日本宇佐美(高橋智幸社長、東京都文京区)が2006年から続けてきた燃料共同購入事業が9月で終了する。宇佐見側が10月以降の契約継続の条件として、6月に提示した取引…

厚労省調べ/長時間労働事務所への監督指導24年度、運輸交通業の違反率87%

 厚生労働省は7月30日、2024年度に実施した、長時間労働が疑われる事業場への監督指導結果を発表した。過労死による労働災害保険請求などのあった2万6512事業場に監督指導を行い、全体の81・1%に当たる2万1495事業…

トラック新法「適正原価」施行時期、早くても28年度からか

 「トラック適正化2法(トラック新法)」に基づき、標準的運賃に代わって新たに規定することになる「適正原価」は、国土交通省が全てのトラック運送事業者に適正な運賃・料金の告示案を作成の上、適正原価の順守義務や労働者の処遇確保…

オススメ記事

ガソリン「暫定税率廃止」協議、軽油引取税の別途法案提出

 ガソリン税(揮発油税)の暫定税率分の年内廃止が現実味を帯びてきた。臨時国会に野党7党が提出したガソリン暫定税率廃止法案では、11月1日に廃止することを規定。一方、地方税である軽油引取税は都道府県の基幹税であることを踏ま…

東ト協連と東日本宇佐美、燃料共同購入の契約解消

 東京都トラック運送事業協同組合連合会(椎名幸子会長)と東日本宇佐美(高橋智幸社長、東京都文京区)が2006年から続けてきた燃料共同購入事業が9月で終了する。宇佐見側が10月以降の契約継続の条件として、6月に提示した取引…

厚労省調べ/長時間労働事務所への監督指導24年度、運輸交通業の違反率87%

 厚生労働省は7月30日、2024年度に実施した、長時間労働が疑われる事業場への監督指導結果を発表した。過労死による労働災害保険請求などのあった2万6512事業場に監督指導を行い、全体の81・1%に当たる2万1495事業…

トラック新法「適正原価」施行時期、早くても28年度からか

 「トラック適正化2法(トラック新法)」に基づき、標準的運賃に代わって新たに規定することになる「適正原価」は、国土交通省が全てのトラック運送事業者に適正な運賃・料金の告示案を作成の上、適正原価の順守義務や労働者の処遇確保…

Share via
Copy link
Powered by Social Snap