物流ニッポン – 全国の物流情報が集まるポータルサイト

テクノ自校、体験型メニュー好評 管理者むけ講習を計画

産業

2016/11/10 0:00

 2016年度から全日本トラック協会(星野良三会長)の助成対象研修施設に指定されたドライビングアカデミーテクノ(テクノ自動車学校、竹内正彦社長、広島県熊野町)は、中四国地方で唯一の指定施設であることに加え、体験型の研修メニューを設けていることにより、県内外のトラックドライバーから好評を博している。  初任貨物と貨物ドライバーを対象にした2泊3日の特別研修を、16年度は6月に2回と、10、11月に各1回の年4回実施。6月に受講した計32人にアンケートしたところ、全員が「研修によって運転の悪い習慣と考え方が変わると思う」と回答したほか、「おおむね満足」を含めて全員が高い満足度を示した。  研修メニューは学科・実技ともに充実しており、中でも反響が大きいのはスキッドコースを使ったブレーキング。降雨や凍結時の路面を再現したコース上で、急ブレーキを掛けてタイヤがロックされ、トラックが操縦不能になる状態を体験できる。  また、乗用車2台を正面衝突させ、シートベルトの有無で追突の衝撃が異なることを体感するなど、日常の運行や公道では出来ないカリキュラムを用意。このほか、荷物の積み付けと固縛など積載方法の基礎も実技指導している。  同校では「予想以上に受講者が多く、既に助成金の予算を執行した県ト協もある。研修の独自性や立地の利便性を伝えて、中四国のトラック事業者にもっと利用して欲しい」と説明。17年度以降は、ドライバー本人だけでなく、ドライバーの添乗指導などを行う管理者向けの講習も計画している。(矢野孝明) 【写真=スキッドコースで操縦不能になる状態を体験】





本紙ピックアップ

日産の神奈川2工場削減検討、地元物流へ打撃必至

 日産自動車が神奈川県の追浜工場(横須賀市)と日産車体の湘南工場(平塚市)の削減を検討している、との報道を受け、「城下町」の運送事業者の間で動揺が広がっている。地元物流への打撃は必至とみられるが、一方で工場従業員がドライ…

ヤマトHD社長/長尾 裕氏、社会課題解決→経済価値

 ヤマトホールディングスは、社会課題の解決に資する価値提供と自社グループの持続的な成長を両立させるため、近年新会社を相次いで設立している。また、物流にとどまらない多様な分野でのオープンイノベーションの創出を加速させるため…

日本郵便、住所を英数字7桁に

 日本郵便(千田哲也社長、東京都千代田区)は26日、住所を7桁の英数字で表現できる新たなサービス「デジタルアドレスサービス」を開始する、と発表した。住所の全文を簡易に表現することで、住所入力の簡略化や、将来的には郵便・物…

国交相/トラック適正化関連法、対応へ「全力尽くす」

 27日の衆院本会議でトラック事業適正化関連法案が全会一致で了承され、参院に送致された。これに先立つ23日の衆院国土交通委員会(井上貴博委員長)で、中野洋昌国土交通相は関連法案について、「適正運賃や賃上げにつながる法案」…

オススメ記事

日産の神奈川2工場削減検討、地元物流へ打撃必至

 日産自動車が神奈川県の追浜工場(横須賀市)と日産車体の湘南工場(平塚市)の削減を検討している、との報道を受け、「城下町」の運送事業者の間で動揺が広がっている。地元物流への打撃は必至とみられるが、一方で工場従業員がドライ…

ヤマトHD社長/長尾 裕氏、社会課題解決→経済価値

 ヤマトホールディングスは、社会課題の解決に資する価値提供と自社グループの持続的な成長を両立させるため、近年新会社を相次いで設立している。また、物流にとどまらない多様な分野でのオープンイノベーションの創出を加速させるため…

日本郵便、住所を英数字7桁に

 日本郵便(千田哲也社長、東京都千代田区)は26日、住所を7桁の英数字で表現できる新たなサービス「デジタルアドレスサービス」を開始する、と発表した。住所の全文を簡易に表現することで、住所入力の簡略化や、将来的には郵便・物…

国交相/トラック適正化関連法、対応へ「全力尽くす」

 27日の衆院本会議でトラック事業適正化関連法案が全会一致で了承され、参院に送致された。これに先立つ23日の衆院国土交通委員会(井上貴博委員長)で、中野洋昌国土交通相は関連法案について、「適正運賃や賃上げにつながる法案」…

Share via
Copy link
Powered by Social Snap