日本郵船など、陸上支援センター公開 無人運航船 来年2月に実証
物流企業
2021/09/07 0:00
日本郵船やグループの近海郵船(関光太郎社長、東京都港区)などは、2025年までの本格的な自律運航船の実用化を目指す「DFFASプロジェクト」の取り組みとして、陸上から無人運航船を支援するフリートオペレーションセンター(…
物流企業
2021/09/07 0:00
日本郵船やグループの近海郵船(関光太郎社長、東京都港区)などは、2025年までの本格的な自律運航船の実用化を目指す「DFFASプロジェクト」の取り組みとして、陸上から無人運航船を支援するフリートオペレーションセンター(…
物流企業
2021/09/07 0:00
【埼玉】旭(醍醐弘美社長、埼玉県所沢市)は従業員の健康を増進する取り組みを続け、成果を上げている。社内ミーティングにヨガのインストラクターを呼んで勉強したり、従業員が無料で飲める飲み物をヘルシーなものに変えたり、健康器…
物流企業
2021/09/07 0:00
【兵庫】平戸梱包運送(平戸伸和社長、神戸市中央区)の引っ越し業務を担うヒカリ引越センター(同)は、オンライン会議システム「Zoom(ズーム)」による無料見積もりを始め、非対面での感染防止対策、業務の効率化につなげている…
物流企業
2021/09/07 0:00
【福岡】本土-沖縄の海陸一貫輸送を展開する沖縄物流(山口誠社長、福岡市東区)は2022年1月、沖縄県豊見城市で定温物流センター「XDC DivisionⅢ(ディビジョンスリー)」を稼働させる。医薬品の適正流通基準を示し…
物流企業
2021/09/03 0:00
【三重】三重海運(橋本正人社長、三重県松阪市)は8月20日から、ネーミングライツ契約を締結した松阪市の歩道橋に社名を入れてPRを行っている。場所は松阪市朝日町の国道166号に架かる鎌田歩道橋で、近くにJR、近鉄の松阪駅…
物流企業
2021/09/03 0:00
【福岡】柳川合同(荒巻哲也社長、福岡県柳川市)は、家具の一大産地として有名な大川市と連携し、郷土の観光名所や地域産業をPRするラッピングトラックを製作。8月20日、大川市役所で荒巻社長、倉重良一市長らが出席し、お披露目…
物流企業
2021/09/03 0:00
物流企業の荷動きが回復傾向を見せている。本紙が実施した読者アンケートで、直近2カ月の荷動きを前年同期と比べてもらったところ、7割が「横ばい」または「増加」と答えた。また輸送品目別にみると、「増加」「減少」ともに「食料品…
物流企業
2021/09/03 0:00
【北海道】空間倉庫輸送(竹田崇裕社長、北海道旭川市)は旭川営業所(同市)を中継輸送の拠点として活用し、効率化を図っている。メインとする札幌市―北見市の運行で、立地を生かしてドライバー1人当たりの労働時間を短縮するととも…
物流企業
2021/09/03 0:00
【北海道】いわべ物流(岩部俊社長、札幌市西区)は、主力事業のシェアリングデリバリーに次ぐ新たな事業の柱として、物販事業に注力している。6月から、企業のオフィス内に冷蔵庫を設置して飲料や菓子の無人販売を行うオフィスコンビ…
物流企業
2021/09/03 0:00
【千葉】軽貨物車両運送事業を手掛けるK-WING(Kウイング、高木悠太社長、千葉県松戸市)は、荷主向けサービスサイトを開設し、販売促進の強化を図っている。これまでに多かった要望を踏まえつつ、①緊急配送②定期配送③引っ越…
湘南倉庫運送(河野浩平社長、神奈川県平塚市)は、BtoB(企業間)の小口貨物を「置き配」することで納品所要時間の短縮と納品書のペーパーレス化を図っている。専用スマートフォンアプリとQRコード付きの「プレート」を活用した…
山形県トラック協会(熊澤貞二会長)が、運送業界の人手不足解消に向けて取り組みを進めている。空いている時間に気軽に働けるスキマバイトサービス「タイミー」を活用した新しい採用手法を会員に紹介。14日にはセミナーを開き、従来…
ヤマタネは2025年4月1日、経営体制を事業部制からカンパニー制に移行する。従来の事業本部とグループ子会社が一体となる物流・食品・情報・不動産の4カンパニーを設置。更に、コーポレート本部(仮称)を新設することで、資本効…
全日本トラック協会(坂本克己会長)は12日、特定技能制度を活用して、日本でトラックドライバーを目指す外国人向けの学習用テキストをホームページ(HP)で公開した。(田中信也)
湘南倉庫運送(河野浩平社長、神奈川県平塚市)は、BtoB(企業間)の小口貨物を「置き配」することで納品所要時間の短縮と納品書のペーパーレス化を図っている。専用スマートフォンアプリとQRコード付きの「プレート」を活用した…
山形県トラック協会(熊澤貞二会長)が、運送業界の人手不足解消に向けて取り組みを進めている。空いている時間に気軽に働けるスキマバイトサービス「タイミー」を活用した新しい採用手法を会員に紹介。14日にはセミナーを開き、従来…
ヤマタネは2025年4月1日、経営体制を事業部制からカンパニー制に移行する。従来の事業本部とグループ子会社が一体となる物流・食品・情報・不動産の4カンパニーを設置。更に、コーポレート本部(仮称)を新設することで、資本効…
全日本トラック協会(坂本克己会長)は12日、特定技能制度を活用して、日本でトラックドライバーを目指す外国人向けの学習用テキストをホームページ(HP)で公開した。(田中信也)