西東北日野の田澤氏、ダカールラリーに帯同 「最高の仲間と結果残す」
産業
2025/08/26 0:30
「世界一過酷なラリー」と呼ばれるダカールラリーのトラック部門に、西東北日野自動車(横山満社長、山形市)の田澤正和氏がメカニックとして参戦する。全国から精鋭が集まった「日野チームスガワラ」の一員として、2026年1月のサ…
産業
2025/08/26 0:30
「世界一過酷なラリー」と呼ばれるダカールラリーのトラック部門に、西東北日野自動車(横山満社長、山形市)の田澤正和氏がメカニックとして参戦する。全国から精鋭が集まった「日野チームスガワラ」の一員として、2026年1月のサ…
物流企業
2025/08/08 0:30
ティスコ運輸(菅原茂秋社長、山形市)は、人事を代行する「シェア人事」サービスを展開している。専門の採用担当がいない会社や社長が採用業務を行っている会社に向けた事業で、ティスコ運輸の社員が採用人事の代行と人事コンサルティ…
物流企業
2025/08/01 0:30
トヨタライン(齋藤和彦社長、山形県東根市)は7月から、リサイクルで電気を地産地消する「MOBILE HOUSE(モバイルハウス)」の販売に乗り出した。同社がこれまで展開してきたプレハブ輸送・EV(電気自動車)充電器販売…
物流企業
2025/07/18 0:50
働き方は変化している――。丸市運送(髙橋和義社長、山形県東根市)は山形県の企業で初めてスポットワーク仲介のタイミーと業務提携を結んだ。人手不足に悩む経営者と、働き手を紹介するタイミーを仲介し、地域の活性化に貢献する。5…
団体
2025/06/24 0:50
荘内トラック運送事業協同組合(小松洋一理事長)は4月から、3月末で解散した荘内トラックセンター協同組合(同)の土地と建物、事業を引き継いで運営している。「2024年問題」の影響でセンター協組の収益が右肩下がりとなる中、…
団体
2025/05/27 0:30
山形県トラック協会の青年部会(三原鉄平部会長)は16日、創立30周年記念式典・祝賀会を開催し、山形運輸支局の平川清彦支局長、山ト協の熊澤貞二会長も祝辞を述べたほか、歴代部会長へ感謝状が贈呈された。(黒田秀男)
物流企業
2025/03/28 0:30
フレッシュネット(齋藤源社長、山形市)は、山形の食品を世界に届ける新しい物流の構築に挑む。運送を「受託する」物流から発想を転換し、生産者のニーズにフォーカスしたコールドチェーン(低温流通網)を展開。食品の販路を拡大しな…
物流企業
2025/02/11 0:50
丸の内運送(小林茂美社長、山形県寒河江市)はホームページ(HP)をリニューアルし、1月から公開している。これと同時に、ロゴやイメージキャラクターといったビジュアルデザインも一新。従来の運送会社のイメージから脱却し、人材…
物流企業
2025/01/03 0:50
少子高齢化が加速し、労働者の確保が喫緊の課題とされる現在、若手社員の採用はもちろんのこと、高年齢社員の活用にも注目が集まっている。ベテランの経験や知識は会社にとって貴重な財産。山形・福島の両県の会社でも、運送会社で働く…
物流企業
2024/12/20 0:30
トヨタライン(齋藤和彦社長、山形県東根市)は、新たに電気自動車(EV)急速充電設備の設置事業に乗り出している。11月27日、EVの急速充電設備を戸沢村の道の駅とざわ高麗館の第一駐車場に設置。29日から運用している。(稲…
物流効率化法(新物効法)と改正貨物自動車運送事業法からなる「新物流2法」の施行から6カ月が経過した。深刻なトラックドライバーの労働環境の改善と物流の持続的確保を目的とする、1990年の「物流2法」以来の大変革だが、それ…
国土交通省は1日、日本郵便(小池信也社長、東京都千代田区)の111営業所(郵便局)の軽貨物車188台に対し、車両使用停止処分を行った。全国の郵便局で発覚した不適切点呼の事案を受けた軽貨物車の行政処分の1回目。全国の51…
国土交通省は9月26日、トラック・物流Gメンの体制強化に向け、Gメンの活動の総合的サポートや分析業務を担当する外部チーム「Gメンアシスタント事務局」を設置する、と発表した。Gメン活動で得られた情報の調査・分析や活動の総…
国土交通省は、インフラと交通の関係政策の連携・整合を図るため、社会資本整備重点計画と交通政策基本計画の次期計画(2026~30年度)を一体的に策定し、推進していく。「人口減少という危機を好機に変え、一人ひとりが豊かさと…
物流効率化法(新物効法)と改正貨物自動車運送事業法からなる「新物流2法」の施行から6カ月が経過した。深刻なトラックドライバーの労働環境の改善と物流の持続的確保を目的とする、1990年の「物流2法」以来の大変革だが、それ…
国土交通省は1日、日本郵便(小池信也社長、東京都千代田区)の111営業所(郵便局)の軽貨物車188台に対し、車両使用停止処分を行った。全国の郵便局で発覚した不適切点呼の事案を受けた軽貨物車の行政処分の1回目。全国の51…
国土交通省は9月26日、トラック・物流Gメンの体制強化に向け、Gメンの活動の総合的サポートや分析業務を担当する外部チーム「Gメンアシスタント事務局」を設置する、と発表した。Gメン活動で得られた情報の調査・分析や活動の総…
国土交通省は、インフラと交通の関係政策の連携・整合を図るため、社会資本整備重点計画と交通政策基本計画の次期計画(2026~30年度)を一体的に策定し、推進していく。「人口減少という危機を好機に変え、一人ひとりが豊かさと…