物流ニッポン – 全国の物流情報が集まるポータルサイト

ナビタイム、渋滞予測精度アップ 事故による車線規制を回避

プレスリリース

2021/11/18 15:22

『カーナビタイム』『NAVITIMEドライブサポーター』『トラックカーナビ』など、事故による車線規制で発生する渋滞を予測可能に

~到着予想時刻の精度が向上!事故渋滞区間を避けたルートや、代替ルートの提案も~

株式会社ナビタイムジャパン

2021年11月17日 11時30分

 株式会社ナビタイムジャパン(代表取締役社長:大西 啓介、本社:東京都港区)のカーナビアプリ『カーナビタイム』、『NAVITIMEドライブサポーター』、トラック専用カーナビアプリ『トラックカーナビ』等にて、2021年11月17日(水)より、事故による車線規制で発生する渋滞を予測可能になります。

 高速道路上で事故による車線規制が発生した場合に、車線規制による渋滞を予測し、より精度の高い到着予想時刻をご案内できるようになります。

 到着予想時刻の精度向上とともに、事故が発生したばかりで渋滞が続きそうな予測の場合はその区間を避けたルートや、走行中であればリルートなど、代替ルートの提案も行います。

 VICSから配信された過去の事故渋滞情報から、事故発生後、発生箇所からどこまで渋滞が広がるのか、いつ渋滞が解消されるのかを分析・算出し、当社の持つ過去の事故渋滞時のプローブ交通情報と組み合わせて、道路ごとに渋滞解消時間・走行速度などを予測しています。対象範囲は、全国の高速道路です。

 本機能は、有料会員向けの機能です。『NAVITIME』『カーナビタイム』『NAVITIMEドライブサポーター』『トラックカーナビ』『バスカーナビ』『ツーリングサポーター』、法人向け『ビジネスナビタイム動態管理ソリューション』『NAVITIME API』『NAVITIME SDK』『NAVITIME WebNAVI』、また、KDDI株式会社(代表取締役社長:髙橋 誠、本社:東京都千代田区)と協業で提供中の『auナビウォーク』『auカーナビ』『au助手席ナビ』、KDDI株式会社の「auスマートパス」の『NAVITIMEドライブサポーター』Plusコース、株式会社NTTドコモの「スゴ得コンテンツ®」の『NAVITIMEドライブサポーター』など、車ルートを検索できるサービスにて対応いたします。

 ナビタイムジャパンでは、2009年に渋滞予測サービスを提供開始して以降、オンデマンドVICSによるリアルタイムの道路交通情報と、過去の渋滞情報や通行実績などのビッグデータを用いた独自の渋滞予測技術を活用し、継続的に到着予想時刻の精度向上に向けた開発を行っています。

 今後は、車線規制が発生しないケース、事故以外の原因による車線規制のケースなどでの渋滞予測や、対象範囲の一般道への拡大など、予測技術の向上に努めてまいります。

※「NAVITIME」「ビジネスナビタイム」「カーナビタイム」「ドライブサポーター」「ツーリングサポーター」は、株式会社ナビタイムジャパンの商標または登録商標です。
※「auナビウォーク」「auカーナビ」「au助手席ナビ」「auスマートパス」は、KDDI株式会社の商標、または登録商標です。
※「スゴ得コンテンツ」は、株式会社NTTドコモの登録商標です。
※その他、記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。

プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。





本紙ピックアップ

交付金法改正案、年度内成立濃厚に

 軽油引取税の旧暫定税率廃止後、トラック運送、バス事業への運輸事業振興助成交付金制度の継続を規定する運輸事業振興助成法(交付金法)改正案が2025年度内にも成立――。25年の臨時国会に提出したものの、衆院解散で廃案になっ…

全ト協、Gマーク制度の在り方検討

 全日本トラック協会(寺岡洋一会長)は5日の理事会で、Gマーク(安全性優良事業所認定)制度について、トラック事業の許可更新制の導入などを見据え、根本的な見直しを求める声が高まったことから、引き続き制度の在り方を検討してい…

イランへの攻撃でホルムズ海峡封鎖、船主協会が対策本部初会合

 アメリカとイスラエルによるイラン攻撃で、ホルムズ海峡が封鎖されたことを受け、日本船主協会(長澤仁志会長)は4日、「海上安全等対策本部」(同本部長、日本郵船)の初会合を開いた。長澤本部長は、同協会会員の船舶40隻余り、日…

厚労省/熱中症防止、小規模事業場の対策推進

 厚生労働省は、職場での熱中症対策を強化するため、防止対策ガイドライン案を策定した。労働安全衛生規則を改正し、2025年6月から罰則付きで対策を義務化したものの、同年夏の熱中症による休業4日以上の労働災害死傷者数は、速報…

オススメ記事

交付金法改正案、年度内成立濃厚に

 軽油引取税の旧暫定税率廃止後、トラック運送、バス事業への運輸事業振興助成交付金制度の継続を規定する運輸事業振興助成法(交付金法)改正案が2025年度内にも成立――。25年の臨時国会に提出したものの、衆院解散で廃案になっ…

全ト協、Gマーク制度の在り方検討

 全日本トラック協会(寺岡洋一会長)は5日の理事会で、Gマーク(安全性優良事業所認定)制度について、トラック事業の許可更新制の導入などを見据え、根本的な見直しを求める声が高まったことから、引き続き制度の在り方を検討してい…

イランへの攻撃でホルムズ海峡封鎖、船主協会が対策本部初会合

 アメリカとイスラエルによるイラン攻撃で、ホルムズ海峡が封鎖されたことを受け、日本船主協会(長澤仁志会長)は4日、「海上安全等対策本部」(同本部長、日本郵船)の初会合を開いた。長澤本部長は、同協会会員の船舶40隻余り、日…

厚労省/熱中症防止、小規模事業場の対策推進

 厚生労働省は、職場での熱中症対策を強化するため、防止対策ガイドライン案を策定した。労働安全衛生規則を改正し、2025年6月から罰則付きで対策を義務化したものの、同年夏の熱中症による休業4日以上の労働災害死傷者数は、速報…

Share via
Copy link
Powered by Social Snap