宅配大手がサングラス着用解禁、労働環境改善を重視　紫外線から目を保護し安全性向上

　宅配事業者の間で、視認性向上、目の保護といった効果を見込み、運転中のサングラス着用を認める動きが広がっている。佐川急便（笹森公彰社長、京都市南区）は6月から、ヤマト運輸（阿波誠一社長、東京都中央区）は9月から解禁。これまでは顧客の目を気にして付けづらい風潮もあったが、カスタマーハラスメント（カスハラ）という言葉が流行したこともあり、ドライバーの労働環境改善が重視される時代になってきているようだ。（根来冬太、田中信也、高橋朋宏）