製紙パレット機構、可視化で回収率向上へ　RFID「非常に有効」

　製紙パレット機構（岩田憲明社長、東京都中央区）は、「見える化」によるパレット回収率の向上を研究している。パレットの共同回収スキームに参加しているレンゴーが一部事業所でRFID（無線自動識別）を活用し、白板紙の平判製品を載せているパレットの回収率アップを実現。これを受け、2023年9月から12月にかけて、株主である製紙メーカーや業務委託先の物流会社にRFIDを紹介した。（沢田顕嗣）