物流ニッポン – 全国の物流情報が集まるポータルサイト

JL九州沖縄部、児童らとバーベキュー 養護施設にバスケ用具

団体

2019/04/16 0:00

 【福岡】JL連合会の九州・沖縄地域本部(西尾史郎本部長)は3日、福岡県朝倉市の児童養護施設「ひばりが丘学園」で、チューリップの花壇を囲んでバーベキューを楽しんだ。(武原顕)  バーベキューに先立って行った開会式で、西尾理事長は「チューリップと桜が見事に満開になった。今日は皆の笑顔が見られてうれしい」とあいさつ。運動場で楽しめるバスケットボールの「ゴールボード&リングネット一式」(2セット)を贈り、児童らは歓声を上げて喜んだ。藤井浩二園長は「感謝の気持ちでいっぱい」とお礼を述べた。  2018年11月、九州各県から集まった組合員が園内の花壇に児童、職員らと一緒に赤、白、黄のチューリップの球根を植え、この春色鮮やかに咲いた。  昨春もチューリップの花壇を眺めて楽しむバーベキューを企画。その際、児童からチューリップをモチーフに描いた花びらに「ありがとうございました」と、感謝の言葉を書いた寄せ書きの絵がプレゼントされた。  九州・沖縄地域本部はこれまで、地域奉仕活動として道路や神社境内の清掃活動、東日本大震災、熊本地震など大規模災害発生時のボランティア活動に取り組んできた。18年度からはJL奨学金制度を踏まえ、ペットボトルの清涼飲料水「JL 飲む応援」を販売し、奨学生を支援している。 【写真=色鮮やかに咲いたチューリップの花壇を前に開会式を行う】





本紙ピックアップ

全国花き物流協が発足

 生産者の減少や需要の多様化、ドライバー不足、輸送コストの高騰といった課題に直面する花き物流業界で、虎谷勝之氏(丸見運輸社長、和歌山県かつらぎ町)ら9人を発起人とした全国花き物流協議会が17日、発足する。花き輸送に携わる…

新物効法「荷待ち・荷役時間削減義務」、CT・空港は対象外

 コンテナターミナル(CT)や空港の運営会社は、物流効率化法(新物効法)の規定の対象にならない――。一部のCT、空港では長時間の荷待ち時間が発生し、トラック運送事業者の「2024年問題」への対応を難しくしている。しかし、…

全ト協交対委、飲酒運転根絶へ署名活動

 全日本トラック協会(寺岡洋一会長)は、2025年の事業用トラックによる年間の飲酒運転事故が33件(24年比3件増)と増加したことを踏まえ、各事業所の全ドライバーに飲酒運転しない宣誓書の署名活動を全国展開するなど、業界一…

ニュース深掘り/適正原価に関する調査、実態反映へ回答を

 国土交通省は「トラック適正化2法」の規定に基づき、2028年度にも導入する適正原価の設定に向け、トラック運送事業者の原価構造把握を目的とした実態調査を行っている。全てのトラック事業者に調査票を発送しており、回答が義務付…

オススメ記事

全国花き物流協が発足

 生産者の減少や需要の多様化、ドライバー不足、輸送コストの高騰といった課題に直面する花き物流業界で、虎谷勝之氏(丸見運輸社長、和歌山県かつらぎ町)ら9人を発起人とした全国花き物流協議会が17日、発足する。花き輸送に携わる…

新物効法「荷待ち・荷役時間削減義務」、CT・空港は対象外

 コンテナターミナル(CT)や空港の運営会社は、物流効率化法(新物効法)の規定の対象にならない――。一部のCT、空港では長時間の荷待ち時間が発生し、トラック運送事業者の「2024年問題」への対応を難しくしている。しかし、…

全ト協交対委、飲酒運転根絶へ署名活動

 全日本トラック協会(寺岡洋一会長)は、2025年の事業用トラックによる年間の飲酒運転事故が33件(24年比3件増)と増加したことを踏まえ、各事業所の全ドライバーに飲酒運転しない宣誓書の署名活動を全国展開するなど、業界一…

ニュース深掘り/適正原価に関する調査、実態反映へ回答を

 国土交通省は「トラック適正化2法」の規定に基づき、2028年度にも導入する適正原価の設定に向け、トラック運送事業者の原価構造把握を目的とした実態調査を行っている。全てのトラック事業者に調査票を発送しており、回答が義務付…

Share via
Copy link
Powered by Social Snap