内航ＲＯＲＯ船・長距離フェリー、航路開設が各社で相次ぐ　モーダルシフト需要受け　デイリー化で利便性向上

　内航ＲОＲО船や長距離フェリー業界の動きが一段と活発になってきた。商船三井フェリー（大江明生社長、東京都中央区）は３月から、東京―苅田（福岡県）航路の運行を、ＲＯＲＯ船２隻での週４便から新造船を含むＲОＲО船３隻による週６便のデイリー便に切り替える。近海郵船（田島哲明社長、港区）は４月からＲОＲО船による敦賀（福井県）―博多（福岡県）航路を新設。一方、新日本海フェリー（入谷泰生社長、大阪市北区）や阪九フェリー（小笠原朗社長、北九州市門司区）を中核会社としたＳＨＫグループでは、2021年春をメドに横須賀（神奈川県）と北九州（福岡県）を結ぶ定期フェリー航路を開設する。トラック業界のドライバー不足を背景とするモーダルシフト需要を取り込む。（高木明） 　現在、商船三井フェリーの東京―苅田航路はＲОＲО船２隻による週４便体制で運航されている。３月からは新造ＲОＲО船（１万２千総トン型）を追加配船することで、３隻・週６便運航とする。５月には２隻目の新造ＲОＲО船（１万２千総トン型）が完成。同じくリプレース船として投入していく。 　デイリー化に伴い、航海時間を現行の32時間から25時間30分に短縮。新造船２隻が出そろう５月からは、全て直行便の運航となるが、苅田発東京行きの週１便が宇野港（岡山県）に寄港する。 　このため、東京発便では九州全域での３日目配送が実現する一方、苅田発便は出航時間を大幅に繰り下げることで、九州全域からの乗船が可能となる。同社では「輸送力の増強とともに利便性が一層高まる」と話す。 　また、東京―苅田航路とは別に、東京―博多航路で日本通運と共同運航を行っているが、４月から寄港地を見直すことで利便性を高める。その結果、東京発博多行き（下り便）の週３便を御前崎（静岡県）に寄港させるとともに、博多発東京行き（上り便）は寄港地を宇野から大分港（大分県）に変更する。現行の岩国（山口県）寄港便は従来通りの運航体制とする。 　近海郵船でも４月１日から敦賀―博多航路にＲОＲО船（旧「まりも」、8350総トン型）を配船、週３便体制で運航開始。更に、７月には追加投入し、２隻によるデイリー運航（日曜日を除く）で臨む。所要時間は19時間、車両積載能力はシャシー120台（12メートル換算）、乗用車150台。同社では「敦賀港は関西・中京・北陸圏の日本海側の玄関口の機能を持つ。敦賀―苫小牧（北海道）航路とつなぐことで、海上輸送ルートの利用価値は一層高まっていく」としている。【写真＝常陸那珂（茨城）―苫小牧（北海道）航路に就航中の高速ＲОＲО船「まりも」（近海郵船）】