いすゞ、先端技術を加速　新型エルフ 歩行者認知し自動停止

　いすゞ自動車は先端技術開発を加速させる。2021年３月期を最終期とする３カ年の中期経営計画で、重要課題の一つとして位置付け。夜間の歩行者や自転車、運転中のドライバーの異常などを検知するシステムを搭載するほか、早めの危険察知と警告で急ブレーキによる積み荷の荷崩れを防ぎ、運送事業者の安全運行を支援していく。（小瀬川厚） 　23日、神奈川県藤沢市の藤沢工場で説明会を開き、29日に発表する小型トラック「新型エルフ」で商品化した技術をはじめ、開発中の先端技術をメディア、アナリストなどに披露した。 　同社の基軸車種となるエルフには、歩行者や自転車も認識する自動ブレーキ（ＡＥＢＳ）を採用。光学式のステレオカメラを使い、前方の人や車両、障害物などを検知する。ダッシュボード上（地上高1.5メートル）にカメラを設けたことで、車体の前端から２メートル離れた場所で、小学１年生の女児の平均身長に当たる115センチの子供も検知できるようになった。 　都市内輸送で利用されることの多い小型車は、運行速度が低い半面、死亡・重傷事故となった被害者のうち歩行者、自転車が約６割を占める。このため、横断中の歩行者を確実に認識する技術が必要となることに加え、夜間の歩行者も検知できる性能が求められる。こうした傾向を踏まえ、歩行者や自転車が止まっていたり、動いていても検知可能なシステムを新型エルフに導入している。 　一方、対車両事故が約６割を占める中･大型車では、中高速域で遠くまで確実に検知できるミリ波レーダーと単眼カメラを組み合わせるなど、運行形態、車格ごとに最適なＡＥＢＳを提供していく。 　また、商用車特有の事情として、急ブレーキによる積み荷の傷みにも配慮が必要となる。そのため、早めの危険察知と警告により注意喚起を行い、荷崩れなどを防ぐとともに、ドライバーにも危険回避を促すようにした。更に、車線逸脱警報や車間距離警報、先行車発進通知、誤発進抑制、電子制御式の車両姿勢制御といった安全機能も開発している。 　交差点での歩行者との事故を防止できる「交差点ＡＥＢＳ」の研究も推進。ドライバーの健康状態急変による事故が発生している状況を踏まえ、カメラや車両の動きでドライバーの異常を検知し、安全に停止できるようにするドライバー監視システムと、自動運転技術などを活用したドライバー異常時対応システム（Ｅ ＤＳＳ）の開発にも取り組んでいる。 　更に、軽油や圧縮天然ガス（ＣＮＧ）、液化天然ガス（ＬＮＧ）、バイオ燃料といった多様な燃料に対応する車両を開発することで地球環境との共存を図る。 　米ディーゼルエンジンメーカー、カミンズとの事業提携に向け検討を始めており、現行のディーゼルエンジンの高効率化に取り組むほか、小型トラックの電動化も進めていく。 　特に、ごみ収集車やコンビニエンスストアへの配送車といったユーザーのニーズに合わせた電動トラックを提案する。ごみ収集車は日中に運行が集中することから、走行用バッテリーを交換して運用できるようにしたり、冷凍機を積んだコンビニ向け配送車両では、短時間で充電が可能な高出力充電機能を搭載したエルフを試作している。 　コネクテッドカー（つながる車）の活用による稼働サポートも強化する。テレマティクス端末をエルフにも搭載し、車両のコンディションなどのデータを蓄積して解析。故障を未然に防いだり、いすゞの整備工場に入庫した際に迅速な整備、修理を行えるようにしていく。 　中計の最終期となる20年度までに、コネクテッドカーを今年９月の12万台から25万台に引き上げる計画だ。 【写真＝電動トラックのごみ収集車には、変換式の走行用バッテリーの採用も検討している】