物流ニッポン – 全国の物流情報が集まるポータルサイト

KGL/特任インストラクター、デビュー研修&任命式 現場で「安全体感」指導

物流企業

2018/10/15 0:00

 キリングループロジスティクス(KGL、戸叶弘社長、東京都中野区)は5日、物流現場の安全指導を担う「特任インストラクター」3人のデビュー研修と任命式を、同社湘南支店(神奈川県海老名市)で開催した。五感に訴えた独自のカリキュラム「安全体感研修」の指導を担当する役で、今後全国のグループ会社や協力会社の現場に出向き、研修を行う。(吉田英行)  特任インストラクター制度は、ドライバーや倉庫作業スタッフの安全意識高揚を図るため、2016年9月に創設。視覚、聴覚を中心とする五感を使い、リアリティーのある体感研修を行うのが特徴で、これまでは物流管理部の鶴田秀樹氏が唯一のインストラクターだった。  協力会社を含めた全国の現場で体感研修を展開するにはインストラクターが足りないため、実運送を担うグループ会社から候補者を選び、1年間にわたり、鶴田氏が中心となって育成してきた。  今回、任命されたのは、ケーエルサービス東日本(大竹昌明)の石井潤氏、ケーエルサービス西日本(出射薫社長、兵庫県尼崎市)の石山重治氏、ケーエルサービス九州(梶原政浩社長、福岡県朝倉市)の牟田口直氏で、3人ともドライバー経験者。  デビュー研修では、30人余りの受講者を前に、大型トラックやフォークリフトを実際に使いながら、石井氏が「荷台からの転落防止」、牟田口氏は「ヘルメットの重要性」「フォークリフト運転中の事故防止」、石山氏は「フォークリフト運転中の接触防止」「キャビン、荷台側面、荷台後方昇降時の3点支持」について、それぞれ安全体感研修プログラムに基づいてレクチャーした。  続く任命式で、KGLの近藤太郎・執行役員物流管理部長は「トラック周りの安全については、現場の最前線で高い安全意識を持つ模範ドライバーが研修を行うことが大事。今回任命された3人は堂々としていて頼もしい。この活動を自社だけでなく、物流業界全体の安全機運につなげて欲しい」と激励した。  4人体制となった特任インストラクターは今後、要請を受けてグループ会社や協力会社の各現場を訪れ、ニーズに対応したオーダーメイド型の研修を実施していく。 【写真=任命証を掲げる(左から)ケーエルサービス東日本の石井氏、ケーエルサービス西日本の石山氏、ケーエルサービス九州の牟田口氏】





本紙ピックアップ

メイクワン、国内在住の外国人材紹介

 ドライバー不足の物流業界で、特定技能外国人ドライバーの活用を様々な形で考える動きに対し、日本国内在住の人材を即座に紹介するスキームを確立する登録支援機関メイクワン(小幡健社長、愛知県豊田市)の取り組みが注目を集めている…

DOSHIN&オートワークス京都/大型トラックBEV化、4月から生産へ業務提携

 DOSHIN(安田猛社長、大阪府八尾市)が開発している、使用過程車の大型ディーゼルトラックをBEV(バッテリー式電気自動車)化する「レトロフィット大型EVトラック」を量産するための道筋が立った。日産車体グループの中軸企…

社会資本整備と交通政策、共通のゴール・重点施策

 国土交通省は8日、第6次社会資本整備重点計画と第3次交通政策基本計画(2026~30年度)の計画案を取りまとめ、社会資本整備審議会の安永竜夫会長(三井物産会長)と交通政策審議会の橋本英二会長(日本製鉄会長)が金子恭之国…

国交相、次期大綱「物流効率化徹底」

 金子恭之国土交通相は、次期総合物流施策大綱で、徹底的な物流効率化、物流全体の商慣行の見直し、荷主・消費者の行動変容と産業構造の転換、自然災害に対応したサプライチェーン(SC、供給網)の強靭(きょうじん)化などを政策の柱…

オススメ記事

メイクワン、国内在住の外国人材紹介

 ドライバー不足の物流業界で、特定技能外国人ドライバーの活用を様々な形で考える動きに対し、日本国内在住の人材を即座に紹介するスキームを確立する登録支援機関メイクワン(小幡健社長、愛知県豊田市)の取り組みが注目を集めている…

DOSHIN&オートワークス京都/大型トラックBEV化、4月から生産へ業務提携

 DOSHIN(安田猛社長、大阪府八尾市)が開発している、使用過程車の大型ディーゼルトラックをBEV(バッテリー式電気自動車)化する「レトロフィット大型EVトラック」を量産するための道筋が立った。日産車体グループの中軸企…

社会資本整備と交通政策、共通のゴール・重点施策

 国土交通省は8日、第6次社会資本整備重点計画と第3次交通政策基本計画(2026~30年度)の計画案を取りまとめ、社会資本整備審議会の安永竜夫会長(三井物産会長)と交通政策審議会の橋本英二会長(日本製鉄会長)が金子恭之国…

国交相、次期大綱「物流効率化徹底」

 金子恭之国土交通相は、次期総合物流施策大綱で、徹底的な物流効率化、物流全体の商慣行の見直し、荷主・消費者の行動変容と産業構造の転換、自然災害に対応したサプライチェーン(SC、供給網)の強靭(きょうじん)化などを政策の柱…

Share via
Copy link
Powered by Social Snap