中長運送、野菜繁忙期の安定輸送　ＪＡと意見交換

　【青森】中長運送（中村健社長、青森県七戸町）は４月20日、荷主である十和田おいらせ農業協同組合（ＪＡ十和田おいらせ、竹ヶ原幸光組合長）と意見交換を行い、適正運賃収受などの課題の解決を図るとともに、繁忙期における野菜の安定輸送へ相互に協力することを確認し合った。 　ＪＡ十和田おいらせと取引を行う運送会社12社による意見交換会は、2017年に続き２回目となる。トラック業界の人手不足により、青森県が日本一の生産量を誇るニンニクや特産品のナガイモなどの野菜が運べなくなる事態を危惧して開催。６～10月のピークを乗り切るため、何が必要なのかを運送事業者から聞き取り、ウィンウィンの関係を目指し、より良い環境の整備を進めるのが目的だ。 　長距離運行の運転者が特に減っている傾向を指摘し、中村社長が「イメージほど大変ではないことをアピールしたい。パレットによる積み下ろしも積極的に取り入れており、時間短縮と作業の負担軽減に力を入れている。長距離を走るトラックの魅力を、もっと伝えていく必要がある」と強調。 　また、別の運送会社は軸重超過の問題を取り上げ「ダイコンなどは、春と秋で重さが異なる。１箱当たりに換算すると、秋の方が数キロ重くなる。同じような感覚で発注されると、混乱の原因になる」と主張。これに対し荷主側は、各支店で計測後に個数を調整して出荷するほか、運賃の見直しにも言及するなど、好意的に受け止めてくれたという。 　ＪＡ十和田おいらせと中長運送は、トラック輸送における取引環境・労働時間改善青森県協議会（井上隆座長、青森大学教授）が行ったパイロット事業の対象集団にも選出されており、良好な関係が築かれている。17年度の実験では、積み込み時間の前倒しや配送先別の区分けなどにより、ドライバーの拘束時間を２時間以上短縮させた実績もある。こうした取り組みが、物流危機を共有する要因にもなったようだ。 　中村氏は「流通コストを生産者が負担する状況になっているのではないか。消費者と販売店も、もっと価格に理解を示してもらえれば」と話している。（今松大） 【写真＝野菜繁忙期の安定輸送に向け協力】