物流ニッポン – 全国の物流情報が集まるポータルサイト

中原運輸社長■中原毅氏、手を抜かず毎日努力 心奮い立たせる写真

物流企業

2015/12/03 0:00

 【大阪】中原運輸(中原毅社長、大阪府東大阪市)の社長室に飾られた1枚のモノクロ写真。中原社長(63)は「くじけそうになった時や怠けそうになった時、この写真を見ては厳しかった父の教えを思い出し、心を奮い立たせている」と語る。  中原氏の父、武氏(故人)は岡山県の出身で、水道設備等の工事会社を経営していた。写真は事業で成功を収め、当時、庶民には高嶺(たかね)の花だったトヨタのクラウンを購入した1958年ごろ、母の登美子さん、兄の謙一氏(64)、弟の三朗氏(59)と一緒に鶴山城跡に出掛けた時のものだ。  武氏はその後、東大阪市に移って中原運輸を創業、今日の基礎を築いた。次男の毅氏が後を継ぎ、謙一氏は保険代理店、三朗氏はタクシー・介護事業と、3人の息子は、みんな一国一城の主あるじとなった。  「小学生の頃、雨の日も雪の日も、登校前に父の車のタイヤを洗うことが私の日課だった。当時は嫌で仕方なかったが、今思えば、手を抜かず毎日コツコツ努力しろ――ということを、教えたかったのではないか」  武氏は、約束を守ること、中でも自分に課した約束を守ることの大切さを繰り返し説いたと言う。「父には『兄弟は仲よく、協力せよ』と言われた。尊敬する父母、信頼し助け合える兄弟がいるから、今の自分がある。そのことを忘れないよう、いつもここに飾っている」(小菓史和) 【写真=社長室に飾られたモノクロ写真。左端が父の武氏、中央が毅氏】





本紙ピックアップ

通常国会冒頭で衆院解散、「交付金法改正案」廃案に

 高市早苗首相が、23日に開会する通常国会の冒頭で衆院を解散する意向を固めた。これにより、2025年12月15日の臨時国会で衆院に提出された、軽油引取税の旧暫定税率廃止後にトラック運送、バス事業への運輸事業振興助成交付金…

関空「国際貨物地区リニューアル」、貨物増・労働環境改善へ 

 更なる貨物獲得と労働環境の改善に向け、関西国際空港の国際貨物地区が生まれ変わろうとしている。上屋面積を今後3年の間に5%、長期的には10年から15年かけて50%拡張。人手不足も課題となる中、老朽化した施設をリニューアル…

国分&ヤマトHD、過疎地物流維持へ連携

 国分グループ本社(國分晃社長兼COO=最高執行責任者、東京都中央区)とヤマトホールディングスは15日、過疎地域での物流維持や生産者支援などを目的に連携協定を結んだ。両社のネットワークやインフラを活用し、買い物困難地域で…

国交省「技術基本計画案」、革新エコシステム提唱

 国土交通省は7日、第6期同省技術基本計画案(2026~30年度)を明らかにした。意見公募を経て、3月末までに閣議決定する。同省の技術政策の基本方針とともに、研究開発の推進、効果的な活用、同政策を支える人材の育成などの取…

オススメ記事

通常国会冒頭で衆院解散、「交付金法改正案」廃案に

 高市早苗首相が、23日に開会する通常国会の冒頭で衆院を解散する意向を固めた。これにより、2025年12月15日の臨時国会で衆院に提出された、軽油引取税の旧暫定税率廃止後にトラック運送、バス事業への運輸事業振興助成交付金…

関空「国際貨物地区リニューアル」、貨物増・労働環境改善へ 

 更なる貨物獲得と労働環境の改善に向け、関西国際空港の国際貨物地区が生まれ変わろうとしている。上屋面積を今後3年の間に5%、長期的には10年から15年かけて50%拡張。人手不足も課題となる中、老朽化した施設をリニューアル…

国分&ヤマトHD、過疎地物流維持へ連携

 国分グループ本社(國分晃社長兼COO=最高執行責任者、東京都中央区)とヤマトホールディングスは15日、過疎地域での物流維持や生産者支援などを目的に連携協定を結んだ。両社のネットワークやインフラを活用し、買い物困難地域で…

国交省「技術基本計画案」、革新エコシステム提唱

 国土交通省は7日、第6期同省技術基本計画案(2026~30年度)を明らかにした。意見公募を経て、3月末までに閣議決定する。同省の技術政策の基本方針とともに、研究開発の推進、効果的な活用、同政策を支える人材の育成などの取…

Share via
Copy link
Powered by Social Snap