物流ニッポン – 全国の物流情報が集まるポータルサイト

中原運輸社長■中原毅氏、手を抜かず毎日努力 心奮い立たせる写真

物流企業

2015/12/03 0:00

 【大阪】中原運輸(中原毅社長、大阪府東大阪市)の社長室に飾られた1枚のモノクロ写真。中原社長(63)は「くじけそうになった時や怠けそうになった時、この写真を見ては厳しかった父の教えを思い出し、心を奮い立たせている」と語る。  中原氏の父、武氏(故人)は岡山県の出身で、水道設備等の工事会社を経営していた。写真は事業で成功を収め、当時、庶民には高嶺(たかね)の花だったトヨタのクラウンを購入した1958年ごろ、母の登美子さん、兄の謙一氏(64)、弟の三朗氏(59)と一緒に鶴山城跡に出掛けた時のものだ。  武氏はその後、東大阪市に移って中原運輸を創業、今日の基礎を築いた。次男の毅氏が後を継ぎ、謙一氏は保険代理店、三朗氏はタクシー・介護事業と、3人の息子は、みんな一国一城の主あるじとなった。  「小学生の頃、雨の日も雪の日も、登校前に父の車のタイヤを洗うことが私の日課だった。当時は嫌で仕方なかったが、今思えば、手を抜かず毎日コツコツ努力しろ――ということを、教えたかったのではないか」  武氏は、約束を守ること、中でも自分に課した約束を守ることの大切さを繰り返し説いたと言う。「父には『兄弟は仲よく、協力せよ』と言われた。尊敬する父母、信頼し助け合える兄弟がいるから、今の自分がある。そのことを忘れないよう、いつもここに飾っている」(小菓史和) 【写真=社長室に飾られたモノクロ写真。左端が父の武氏、中央が毅氏】





本紙ピックアップ

首都高料金、10月改定

 首都高速道路は2025年12月24日、料金改定案を発表した。26年10月から料金水準を引き上げる。全車種の平均改定率は8.1%で、1㌔当たりの料金は普通車で約3円上がる。下限料金は現行水準を維持。大口・多頻度割引の割引…

物流関係予算、来年度97億円

 政府は2025年12月26日、26年度当初予算案を閣議決定した。国土交通省の物流関係予算は26億2300万円(前の年度比5%増)だが、25年度補正予算と合わせると97億4900万円を計上。4月から一定規模以上の荷主に選…

全軽自協、高速道の過度な料金負担増「不合理」 車種区分見直し受け国幹道路部会で言及

 全国軽自動車協会連合会(赤間俊一会長)は、国土交通省が検討している高速道路の車種区分の見直しに対し、家計負担の増加や地域経済への影響、軽貨物事業者の事業継続の妨げになるといった観点から、軽自動車への「過度な料金負担増加…

厚労省/労働時間規制見直し、労使の隔たり埋まらず

 厚生労働省は、労働時間規制の見直しに向け、労使を交えた検討を進めているが、時間外労働上限規制や、年次有給休暇の取得上限日数の在り方を巡って、労使の見解の隔たりが埋まらない。2025年12月24日の労働政策審議会の労働条…

オススメ記事

首都高料金、10月改定

 首都高速道路は2025年12月24日、料金改定案を発表した。26年10月から料金水準を引き上げる。全車種の平均改定率は8.1%で、1㌔当たりの料金は普通車で約3円上がる。下限料金は現行水準を維持。大口・多頻度割引の割引…

物流関係予算、来年度97億円

 政府は2025年12月26日、26年度当初予算案を閣議決定した。国土交通省の物流関係予算は26億2300万円(前の年度比5%増)だが、25年度補正予算と合わせると97億4900万円を計上。4月から一定規模以上の荷主に選…

全軽自協、高速道の過度な料金負担増「不合理」 車種区分見直し受け国幹道路部会で言及

 全国軽自動車協会連合会(赤間俊一会長)は、国土交通省が検討している高速道路の車種区分の見直しに対し、家計負担の増加や地域経済への影響、軽貨物事業者の事業継続の妨げになるといった観点から、軽自動車への「過度な料金負担増加…

厚労省/労働時間規制見直し、労使の隔たり埋まらず

 厚生労働省は、労働時間規制の見直しに向け、労使を交えた検討を進めているが、時間外労働上限規制や、年次有給休暇の取得上限日数の在り方を巡って、労使の見解の隔たりが埋まらない。2025年12月24日の労働政策審議会の労働条…

Share via
Copy link
Powered by Social Snap