物流ニッポン – 全国の物流情報が集まるポータルサイト

JL九州沖縄本部、養護施設で子供と交流 花見・バーベキュー楽しむ

団体

2015/04/16 0:00

 【大分】JL連合会の九州・沖縄地域本部(渡辺洋光本部長)は4日、大分県別府市にある児童養護施設「別府平和園」の子供たちと交流した。社会奉仕活動の一環で、大分物流ネットワーク協同組合(JL大分、三浦政人理事長)が中心となり、花見やバーベキュー大会を楽しんだ。  イベントには、物流ネットワーク北九州協同組合(緒方好一理事長)、都城トラック団地協同組合(松尾義知理事長)、宮崎物流ネットワーク協同組合(仁田脇義雄理事長)の組合員が参加した。  九州・沖縄地域本部では、2013年から同園の花壇づくりに協力。JL大分の三浦理事長は「春になり、皆さんが大切に育ててきた赤、黄、白のチューリップ4千本が見事な花を咲かせた。お花見をしながら、おいしいバーベキューを楽しもう」とあいさつ。幼児、児童、中高生らが、みんなで作った花壇を囲み、肉や野菜を調理して楽しいひとときを過ごした。  閉会式で、JL大分の長縄弘貴副理事長は「寒い時期に植えた種が、皆さんのお世話で美しい花を咲かせた。これからも皆さんと一緒に育てていこう」とエールを送った。  同園の近藤功園長は「施設で暮らす子供たちは、皆さんと接する機会が少ない。職業・社会教育の面で大変ありがたい」と謝意を述べた。(上田慎二) 【写真=肉や野菜を調理して楽しいひとときを過ごす】





本紙ピックアップ

テールリフター特別教育義務化、「講習枠不足」一部で混乱

 テールゲートリフターで荷役作業を行う企業に義務付けられた「作業者への特別教育」を巡り、課題が浮き彫りとなってきた。受講対象は約60万人に上るとみられるが、陸上貨物運送事業労働災害防止協会(渡邉健二会長)の各支部による特…

24年問題、都道府県で支援広がる

 「2024年問題」対策に向けた都道府県の動きが広がっている。検討会などを立ち上げて関係者間で課題を共有。実証実験などを通じた対策事例の創出や支援金といった取り組みにつなげる。最近は、トラック運送事業者の価格交渉力の強化…

熊交G、積極投資進めCS向上

 熊本交通運輸(住永富司社長、熊本県益城町)を中核に運輸6社で構成する熊交グループは、物流拠点の開設など積極投資を進めて顧客満足度(CS)を追求し、2024年3月期は連結売上高140億円の突破を見込む。また、関西、中京、…

JA全農おおいた、青果センター増設

 全国農業協同組合連合会大分県本部(JA全農おおいた、藤田明弘県本部長)は、大分青果センター(大分市)の拡充やモーダルシフトの活用などで、県産青果物の出荷拡大やドライバーの労働時間削減、輸送効率化を後押ししている。取扱量…

オススメ記事

テールリフター特別教育義務化、「講習枠不足」一部で混乱

 テールゲートリフターで荷役作業を行う企業に義務付けられた「作業者への特別教育」を巡り、課題が浮き彫りとなってきた。受講対象は約60万人に上るとみられるが、陸上貨物運送事業労働災害防止協会(渡邉健二会長)の各支部による特…

24年問題、都道府県で支援広がる

 「2024年問題」対策に向けた都道府県の動きが広がっている。検討会などを立ち上げて関係者間で課題を共有。実証実験などを通じた対策事例の創出や支援金といった取り組みにつなげる。最近は、トラック運送事業者の価格交渉力の強化…

熊交G、積極投資進めCS向上

 熊本交通運輸(住永富司社長、熊本県益城町)を中核に運輸6社で構成する熊交グループは、物流拠点の開設など積極投資を進めて顧客満足度(CS)を追求し、2024年3月期は連結売上高140億円の突破を見込む。また、関西、中京、…

JA全農おおいた、青果センター増設

 全国農業協同組合連合会大分県本部(JA全農おおいた、藤田明弘県本部長)は、大分青果センター(大分市)の拡充やモーダルシフトの活用などで、県産青果物の出荷拡大やドライバーの労働時間削減、輸送効率化を後押ししている。取扱量…

Share via
Copy link
Powered by Social Snap