ＭＴＩなど、遠隔機関監視を開始　船員減少の課題解決へ

　日本郵船は５日、グループ会社のＭＴＩ（石塚一夫社長、東京都千代田区）などによる技術開発プロジェクト「遠隔機関監視技術を活用した次世代内航船の研究開発」を開始した、と発表した。シミュレーターをコア技術とする機関運転の故障原因推定や、復旧方法の選択判断を行う遠隔機関監視システムの開発を行う。

　このシステムの開発により、船上で機関運転に関わる人員が減少しても、現在と同じ安全レベルを維持しながら、陸上の監視センターで複数隻の機関運転監視をできるようにする。また、陸上の監視センターでの新たな働き方を内航船員に提案することで、陸上から隔離された環境で長期間過ごす「離社会性」の低減にも期待できるという。（中西祥梧）